IOG地経学オンラインサロン
地経学研究所(Institute of Geoeconomics: IOG)では、最新の地経学的重要テーマについて議論を深める「IOG地経学オンラインサロン」を、原則毎月第2土曜日午前10時~11時に開催しております。なお、視聴するためには事前登録が必要です(参加費無料)。
2023.06.10
【申込受付中】トルコ大統領選と地経学的役割(ゲスト:春日芳晃 朝日新聞国際報道部長)
朝日新聞国際報道部長。1971年鹿児島県生まれ。1997年に朝日新聞入社後、大阪社会部記者などを経て、2006-07年、カリフォルニア大学バークレー校ジャーナリズムスクール客員研究員。2011-14年、ニューヨーク支局員として国連を担当。2014-17年、イスタンブール支局長としてトルコとシリアを担当。内戦が続くシリアに計9回入り、約90日にわたって首都ダマスカスや商都アレッポ、世界遺産パルミラで戦闘の前線や市民生活を取材した。トルコでは2016年7月にクーデター未遂事件が起きた際、イスタンブールから発信を続けた。今回のトルコ大統領選で野党6党の統一候補であるケマル・クルチダルオール共和人民党党首と2015年7月に単独会見。
2023.05.13
G7サミットと議長国日本の役割(ゲスト:四方敬之 内閣広報官)
1963年京都市生まれ。1986年外務省入省後,1989-91年 在米国日本大使館、1999-2002年OECD日本政府代表部一等書記官、2004-06年 北米局日米地位協定室長,2006-07年 国際報道官、2007-09年 北米局北米第二課長、2009-10年 国際法局経済条約課長,2010-12年 内閣副広報官・官邸国際広報室長、2012-14年 在英国日本大使館政務公使,2014-16年 大臣官房人事課長,2016-17年 アジア大洋州局参事官、2017-2019年 在中国日本大使館公使・特命全権公使、2019-20年 在米国日本大使館公使(ハーバード大学客員研究員)、2020‐21年 外務省経済局長等を歴任。京都大学法学部卒,ハーバード大学ケネディ行政大学院修士(MPP)。Public Affairs Asiaの「The Gold Standard Award for Political Communications 2011」受賞。2016-17年 京都大学公共政策大学院客員教授(国際政治と日本外交)。
2023.04.08
ロシアのウクライナ侵攻でドイツはどこまで変わったのか
(ゲスト:岩間陽子 政策研究大学院大学教授)
京都大学法学部卒業、同大学院法学研究科博士課程修了。京都大学博士。京都大学助手、在ドイツ日本大使館専門調査員などを経て、2000年から政策研究大学院大学助教授。同大学准教授を経て、2009年より教授。専門はドイツを中心としたヨーロッパの政治外交史、安全保障、国際政治学。著書に『核の1968年体制と西ドイツ』(有斐閣、2021年)、『核共有の現実―NATOの経験と日本』(共著、信山社、2023年)、『冷戦後のNATO』(共著、ミネルヴァ書房、2012年)、Joining the Non-Proliferation Treaty: Deterrence, Non-Proliferation and the American Alliance, ed. With John Baylis (Routledge 2018); などがある。安全保障の法的基盤の再構築に関する懇談会、法制審議会委員など、多くの政府委員会等のメンバーも務める。日経Think!コメンテーター、毎日新聞、政治プレミア、「今週の本棚」執筆者。
2023.03.11
12年目の3.11
(ゲスト:竹内純子 国際環境経済研究所理事・主席研究員 / 東北大学特任教授(客員) / U3innovations合同会社 共同代表)
東京大学大学院工学系研究科にて博士(工学)取得。慶應義塾大学法学部法律学科卒業後、東京電力株式会社で主に環境部門に従事した後、独立。複数のシンクタンクの研究員や、内閣府規制改革推進会議やGX実行会議など、多数の政府委員を務める。気候変動に関する国連交渉(COP)にも長く参加し、環境・エネルギー政策提言に従事。2018年10月U3innovations合同会社を創業。スタートアップと協業し、新たな社会システムとしての「Utility3.0」を実現することを目指し、政策提言とビジネス両面から取り組む。2022年12月23日に新刊『電力崩壊ー戦略なき国家のエネルギー敗戦』(日本経済新聞出版社)を上梓。
2023.02.11
ウクライナ侵攻から1年
(ゲスト:東野 篤子 筑波大学人文社会系教授)
筑波大学人文社会系教授。慶應義塾大学法学部卒業、慶應義塾大学大学院修士課程修了、英国バーミンガム大学政治・国際関係研究科博士課程修了(Ph.D)。OECD日本政府代表部専門調査員、広島市立大学国際学部准教授などを経て現職。専攻は国際関係論、ヨーロッパ国際政治。主な関心領域は、EUの拡大、対外関係、国際統合理論。著作に、『変わりゆくEU ーー永遠平和のプロジェクトの行方』(共著・明石書店、2020)、『共振する国際政治学と地域研究』(共著・勁草書房、2018年)等、訳書に『ヨーロッパ統合の理論』(勁草書房、2010年)。
2023.01.14
地経学時代の経営
(ゲスト:柴沼 俊一 株式会社シグマクシス・ホールディングス取締役)
株式会社シグマクシス・ホールディングス取締役、株式会社シグマクシス・インベストメント代表取締役社長。東京大学経済学部卒、ペンシルべニア大学経営大学院ウォートンスクール卒。1995年日本銀行入行。経済産業省産業政策局に出向。マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て国内ファンドの投資先企業再生に携わり、2009年にシグマクシスに入社。事業開発コンサルティングのほか、投資責任者としてベンチャー投資、JV、カーブアウト、Pre IPO投資などに従事。未来社会を創造することをライフワークとし、社会への発信に加え多数のプロジェクトに参画。Future Society 22代表幹事。グロービス経営大学院教授。共著『知られざる職種 アグリゲーター』(2013年、日経BP)。
2022.12.17
半導体を巡る地経学
(ゲスト:風木 淳 政策研究大学院大学 政策研究院参与(経済安全保障と先端・重要技術担当))
1966年広島県生まれ。1990年東京大学法学部卒業。米国コロンビア大学ロースクール・法学修士、ニューヨーク大学ロースクール・経済法学修士、ニューヨーク州弁護士。1990年に通商産業省(現:経済産業省)に入省し、公正取引委員会、貿易局為替金融課、大臣官房秘書課研修・採用担当、経済協力開発機構(OECD)、ジュネーブ国際機関日本政府代表部、通商機構部参事官、安全保障貿易管理課長、資源エネルギー庁資源・燃料部政策課長、製造産業局総務課長、大臣官房審議官(経済産業政策局担当)、内閣官房内閣審議官・日本経済再生総合事務局次長(未来投資会議構造改革徹底推進会合担当)、経済産業省貿易管理部長・大臣官房経済安全保障政策統括調整官等を経て、2022年7月から現職。
2022.11.12
不安定化するイランと中東の地経学
(ゲスト:田中 浩一郎 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授)
1961年東京生まれ。1988年東京外国語大学大学院修士課程修了。専門はイランとアフガニスタンを中心とする西アジア地域の安全保障とエネルギー安全保障。1989年から在イラン日本大使館専門調査員、外務省国際情報局専門分析員、国際連合アフガニスタン特別ミッション政務官、一般財団法人日本エネルギー経済研究所常務理事などを歴任。経済産業省臨時専門アドバイザー。
2022.10.08
中間選挙でアメリカは変わるか
(ゲスト:前嶋和弘 上智大学教授、総合グローバル学部長)
静岡県生まれ。上智大学教授、総合グローバル学部長。アメリカ学会会長。専門は現代アメリカ政治外交。上智大学外国語学部英語学科卒、ジョージタウン大学大学院政治学部修士課程修了(MA)、メリーランド大学大学院政治学部博士課程修了(Ph.D.)。主な著作は『アメリカ政治とメディア』(北樹出版、2011年)、『危機のアメリカ「選挙デモクラシー」』(共編著、東信堂、2020年)、『現代アメリカ政治とメディア』(共編著、東洋経済新報社、2019年)、Internet Election Campaigns in the United States, Japan, South Korea, and Taiwan (co-edited, Palgrave, 2017)など。
2022.09.10
地経学時代における国連:その取材現場から
(ゲスト:宮本晴代 TBSテレビ報道局記者)
TBSテレビ報道局記者。現在は政治部で与党取材を担当。2017年から2021年まで、ニューヨーク支局特派員として国連を担当し、北朝鮮に対する安保理制裁や、史上初の米朝首脳会談を取材。2005年入社以来、報道局で警視庁、文科省担当を経て、「報道特集」ディレクター時代は日本人遺骨問題を中心に北朝鮮での取材を重ねる。「news23」ディレクターとして英国のEU離脱、米国トランプ大統領の誕生を取材。上智大学外国語学部ドイツ語学科卒。
2022.08.20
戦争と地経学
(ゲスト:高橋杉雄 防衛研究所防衛政策研究室長)
1972年神奈川県生まれ。1997年早稲田大学大学院政治学研究科修士課程修了。2006年ジョージワシントン大学大学院修了。1997年より防衛研究所。1998年より2001年まで防衛省防衛政策局防衛政策課研究室、2008年より2016年まで防衛省防衛政策局防衛政策課戦略企画室兼務。核抑止論、日本の防衛政策を中心に研究。主な著作に『新たなミサイル軍拡競争と日本の防衛』(並木書房、2020年)(共編著)、『「核の忘却」の終わり:核兵器復権の時代」』(勁草書房、2016年)(共編著)、China’s Strategic Arsenal: Worldview, Doctrine, and Systems (Georgetown University Press, 2001) (『中国の戦略的能力:世界観、ドクトリン、システム』(共著)。
2022.07.16
地経学時代におけるビジネス
(ゲスト:新浪剛史 サントリーホールディングス株式会社 代表取締役社長)
ハーバード大学経営大学院を修了。ローソン代表取締役社長CEOを経て2014年より現職であるサントリーホールディングス代表取締役社長を務める。公職では、2014年から内閣総理大臣が議長で日本の経済財政のコントロールタワーである経済財政諮問会議に民間議員として参画、2019年から全世代型社会保障検討会議、そして、未来投資会議2020年議員。他、2011年よりアジア・パシフィック・イニシアティブ理事、2020年より2度目の経済同友会副代表幹事を務める。国際商業会議所(International Chamber of Commerce)Executive Board、世界経済フォーラムInternational Business Council、世界経済フォーラム第四次産業革命センターAdvisory Board、Asia Business Council Vice Chairman、米国外交問題評議会Global Board of Advisors、米国The Business Councilのメンバーとして、グローバルに活躍。
2022.06.11
API創立10周年記念ーロシア・ウクライナ戦争をめぐる地経学と国際秩序の変動
(ゲスト:細谷雄一 API研究主幹、神保謙 API MSFエグゼクティブ・ディレクター)
API研究主幹、慶應義塾大学法学部教授、ケンブリッジ大学ダウニング・カレッジ訪問研究員。立教大学法学部卒業、英国バーミンガム大学大学院国際学研究科修了(MIS)、慶應義塾大学大学院法学研究科修士課程および博士課程修了。博士(法学)。北海道大学法学部専任講師、敬愛大学国際学部専任講師、プリンストン大学客員研究員(フルブライト・フェロー)、パリ政治学院客員教授(ジャパン・チェア)などを経て現職。安倍晋三政権において、「安全保障と防衛力に関する懇談会」委員(2013年)、および「安全保障の法的基盤の再構築に関する懇談会」委員(2013年-14年)、国家安全保障局顧問会議顧問(2014年-16年)を歴任。自民党「歴史を学び、未来を考える本部」顧問(2015年-18)。
API MSFエグゼクティブ・ディレクター、慶應義塾大学総合政策学部教授。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科後期博士課程修了(政策・メディア博士)。専門は国際政治学、安全保障論、アジア太平洋の安全保障、日本の外交・防衛政策。タマサート大学(タイ)で客員教授、国立政治大学、国立台湾大学(台湾)で客員准教授、南洋工科大学(シンガポール)客員研究員を歴任。政府関係の役職として、防衛省参与、国家安全保障局顧問、外務省政策評価アドバイザリーグループ委員などを歴任。
2022.05.14
新しい宇宙開発時代の地経学(ゲスト:石田真康 A.T.カーニーディレクター/一般社団法人SPACETIDE共同創業者 兼 代表理事 兼 CEO)
一般社団法人SPACETIDEの共同創業者 兼 代表理事 兼 CEOとして、「宇宙ビジネスの新たな潮流をつくる」ことをミッションに、年次カンファレンス「SPACETIDE」を主催。また、経営コンサルティングファームKearneyのGlobal Space Groupのリーダーとして国内外の政府機関や企業に対して経営コンサルティングを実施。内閣府 宇宙政策委員会 基本政策部会をはじめとする各種政府委員会を通じて日本政府の宇宙政策立案・実行を支援。日経産業新聞および日経デジタルにて「WAVE」を2018年より連載中。また著書に「宇宙ビジネス入門 Newspace革命の全貌」(日経BP社)。東京大学工学部卒。
2022.04.02
経済安全保障と国家安全保障戦略に向けて(ゲスト:佐藤丙午 拓殖大学海外事情研究所副所長 / 国際学部教授)
拓殖大学海外事情研究所副所長/国際学部教授
岡山県生まれ。一橋大学大学院修了(博士・法学)。拓殖大学国際学部教授兼海外時事情研究所副所長。防衛庁防衛研究所主任研究官(アメリカ研究)を経て、2006年より現職。専門は国際関係論、安全保障論、軍備管理軍縮など。2010年に外務省参与および外務大臣の政策参与(軍縮・核不拡散担当)を務める。特定通常兵器使用禁止制限条約(CCW)の自律型致死兵器システム(LAWS)などの国連専門家会合に出席。著作に、『自律型致死性無人兵器システム(LAWS)』(国際問題・2018年6月号)、『エコノミック・ステートクラフトの理論と現実』(国際政治、第205号)など。安全保障貿易学会副会長、日本軍縮学会副会長。
2022.03.12
ロシア・ウクライナ問題を地経学で読み解く(ゲスト:小泉悠 東京大学先端科学技術研究センター専任講師)
東京大学先端科学技術研究センター専任講師(グローバルセキュリティ・宗教分野)、新領域セキュリティの諸課題に関する分科会座長、中国・権威主義体制に関する分科会委員(ロシア班・班長)。
民間企業、外務省専門分析員等を経て、2009年、未来工学研究所に入所。2017年に特別研究員となり、2019年2月まで勤務。この間、外務省若手研究者派遣フェローシップを得てロシア科学アカデミー世界経済国際関係研究所に滞在したほか(2010-2011年)、国立国会図書館立法及び考査局でロシアの立法動向の調査に従事した(2011-2018年)。2019年3月、東京大学先端科学技術研究センター特任助教。2022年1月より現職。専門は安全保障論、国際関係論、ロシア・旧ソ連諸国の軍事・安全保障政策。
2022.02.12
ASEANと東南アジア諸国の地経学(ゲスト:大庭三枝 神奈川大学法学部・法学研究科教授)
1968年東京生まれ。国際基督教大学卒業。東京大学大学院総合文化研究科修士課程、博士課程終了。博士(学術)。東京大学大学院助手、東京理科大学准教授、東京理科大学教授、南洋工科大学(シンガポール)客員研究員、ハーバード大学日米関係プログラム研究員、参議院第一調査室客員研究員等を経て2020年4月より現職。専門は国際関係論、国際政治学、アジア太平洋/東アジアの国際政治、ASEANを含むアジア全般の地域主義、および地域秩序の変容を中心とした国際関係についての研究に従事。主な邦語主著として『アジア太平洋地域形成への道程:日豪のアイデンティティ模索と地域主義』ミネルヴァ書房、2004年(単著)、『重層的地域としてのアジア:対立と共存の構図』2014年、有斐閣(単著)、『東アジアのかたち:秩序形成と統合を巡る日米中ASEANの交差』2015年、千倉書房(共著)など。2005年に第21回大平正芳記念賞、第6回NIRA大来政策研究賞受賞。2015年に第11回中曽根康弘奨励賞受賞。
2022.01.08
バイデン政権の1年で見えてきた地経学的課題(ゲスト:中山俊宏 慶應義塾大学総合政策学部教授)
慶応義塾大学総合政策学部・教授/日本国際問題研究所・上席客員研究員
一九六七年生まれ、東京都出身。青山学院大学国際政治経済学部国際政治学科卒。青山学院大学大学院国際政治経済学研究科国際政治学専攻博士課程修了。博士(国際政治学)。ワシントン・ポスト紙極東総局記者、日本政府国連代表部専門調査員、日本国際問題研究所主任研究員、ブルッキングス研究所招聘客員研究員、津田塾大学国際関係学科准教授、青山学院大学国際政治経済学部教授等を経て、二〇一四年四月より現職。二〇一七年にはサー・ハワード・キッペンバーガー・チェア客員教授(ビクトリア大学ウェリントン戦略研究センター)、二〇一八~一九年にはウッドロウ・ウィルソン・センター・ジャパン・スカラー、二〇一九~二〇年には防衛省参与。専門はアメリカ政治・外交、国際政治、日米関係。主な著書に『アメリカ政治の地殻変動』(共編著、東大出版会)『アメリカン・イデオロギー』(単著、勁草書房)、『介入するアメリカ』(単著、勁草書房)、『アメリカにとって同盟とはなにか』(共著、中央公論)、『オバマ・アメリカ・世界』(共著、NTT出版)、『世界政治を読み解く』(共編著、ミネルヴァ書房)などがある。第10回中曽根康弘奨励賞受賞。
2021.12.11
岸田政権の経済安全保障(ゲスト:大野敬太郎 衆議院議員・内閣府副大臣(経済安全保障・防災等担当))
1991年東京工業大学工学部卒、93年同大学院修士修了。同年富士通入社。01年米国カリフォルニア大学バークレー校客員フェロー。04年国務大臣秘書官。06年東京大学産学官連携研究員(情報理工学博士号取得)。12年総選挙にて初当選。爾来、自民党の外交・農林・国防の副部会長、財務金融や外交の部会長代理、17年防衛大臣政務官、19年副幹事長、20年国防部会長代理等を経て現職。
2021.11.13
AUKUS時代のインド太平洋の地経学(ゲスト:鶴岡路人 慶應義塾大学総合政策学部准教授)
東京都生まれ。1998年慶應義塾大学法学部卒業、米ジョージタウン大学を経て、英ロンドン大学キングス・カレッジで博士号取得。専門は国際安全保障、現代欧州政治。在ベルギー日本大使館専門調査員、防衛研究所主任研究官などを経て、2017年から現職。東京財団政策研究所主任研究員、ブリュッセル自由大学(VUB)安全保障・外交・戦略研究所(CSDS)上席研究員などを兼務。近著に『EU離脱ーーイギリスとヨーロッパの地殻変動』(ちくま新書、2020年)など。
2021.10.09
米軍撤退後のアフガニスタン(ゲスト:青木健太中東調査会研究員)
公益財団法人中東調査会研究員。2001年上智大学卒業、2005年英国ブラッドフォード大学大学院平和学修士課程修了(平和学修士)。専門は現代アフガニスタン・イラン政治。アフガニスタン政府省庁アドバイザー、在アフガニスタン日本国大使館二等書記官、外務省国際情報統括官組織専門分析員、お茶の水女子大学講師等を経て現職。著書に『ハイブリッドな国家建設:自由主義と現地重視の狭間で』(ナカニシヤ出版、2019年、共著)、「ターリバーンの政治・軍事認識と実像――イスラーム統治の実現に向けた諸課題」(『中東研究』第538号、2020年)等。
2021.09.11
日本のエネルギー戦略の地経学(ゲスト:岩瀬昇エネルギーアナリスト)
1948年10月、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けており、「岩瀬昇のエネルギーブログ」で情報発信中。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか? エネルギー情報学入門』(2014年9月、文春新書) 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (2016年1月、同)、『原油暴落の謎を解く』(2016年6月、同)、最新刊に『超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編』(2018年9月、エネルギーフォーラム)がある。
2021.08.14
台湾半導体産業の地経学(ゲスト:川上桃子アジア経済研究所地域研究センター長)
1991年、東京大学経済学部を卒業し、アジア経済研究所に入所。2011年、経済学博士号(東京大学)取得。1995-97年、2012-13年に台湾、カリフォルニアで在外研究を行う。専門は台湾を中心とする東アジアの経済発展。台湾半導体産業に関する最近の論考に「米中ハイテク覇権競争と台湾半導体産業――『二つの磁場』のもとで」(川島真・森聡編『アフターコロナ時代の米中関係と世界秩序』東京大学出版会、2020年、に所収)がある。
2021.07.10
台頭する中国と米中関係(ゲスト:秋田浩之日本経済新聞社コメンテーター)
日本経済新聞社コメンテーター。1987年(昭和62年)入社。流通経済部、政治部、北京支局、ワシントン支局などを経て、2009年9月から、外交・安全保障担当の編集委員兼論説委員。2016年10~12月、英フィナンシャル・タイムズに出向し、「Leader Writing Team」で社説を担当した。2017年2月より現職。外交・安保分野を中心に、定期コメンタリーを執筆する。優れた国際報道に与えられる2018年度のボーン・上田記念国際記者賞を受賞。著書に、米中日関係の現状と行方を分析した「乱流 米中日安全保障三国志」(2016年 日本経済新聞出版社)、「暗流 米中日外交三国志」(2008年、同)がある。87年3月、自由学園最高学部卒。91年、米ボストン大学大学院修了(国際関係論)。2006~2007年、米ハーバード大学日米関係プログラム研究員。
2021.06.12
中東を地経学で読み解く(ゲスト:池内恵東京大学先端科学技術研究センター教授)
1973年東京生まれ。1996年東京大学文学部イスラム学科卒業、2001年に東京大学大学院総合文化研究科博士課程を単位取得退学し、アジア経済研究所に入所。国際日本文化研究センター助教授・准教授を経て、2008年10月より東京大学先端科学技術研究センター准教授(イスラム政治思想分野)、2018年10月より東京大学先端科学技術研究センター教授(グローバルセキュリティ・宗教分野)。ケンブリッジ大学客員研究員(2010年)、ウッドロー・ウィルソン国際学術センター客員研究員(2009年)、アレクサンドリア大学客員教授(2008年)等を歴任した。専攻はイスラーム政治思想史、中東地域研究。2016年に第12回中曽根康弘賞を受賞。
(おことわり)
地経学オンラインサロンで表明された内容や意見は、講演者やパネリストの個人的見解であり、アジア・パシフィック・イニシアティブ(API)や地経学研究所等、スピーカーの所属する組織の公式見解を必ずしも示すものではないことをご留意ください。