メディア掲載

※肩書きは掲載当時のものです。

2024年2月19日 2024年、重要さ増す「2つのデリスキング」(『Forbes Japan 2024年2月号』) 相良祥之 主任研究員
2024年2月19日 使える”セキュリティ・クリアランス法制のために積み残されている課題(新潮社フォーサイト) 小木洋人 主任研究員
2024年1月31日 財政から見た防衛政策 ―防衛力整備計画の実現可能性を問う(『外交』Vol.83 Jan./Feb. 2024) 小木洋人 主任研究員
2023年11月27日 新しい地経学時代の到来(『海外投融資』2023年11月号) 鈴木一人 地経学研究所長 兼 経済安全保障グループ・グループ長
2023年10月5日 The Tyranny of Geography: Okinawa in the era of great power competition (Limes) ディクソン藤田茉里奈 研究員補
2023年11月21日 米空母打撃群中東展開に見る「抑止のための軍事活動」のジレンマ(新潮社フォーサイト) 小木洋人 主任研究員
2023年11月20日 『自動車の世界史:T型フォードからEV、自動運転まで』(中公新書) 鈴木均 主任客員研究員
2023年11月20日 Evolving Japan-US command and control cooperation for forward denial (The United States Studies Centre, the University of Sydney) 小木洋人 主任研究員
2023年11月19日 ガザ紛争終結 最低6ヶ月 / ネタニヤフ首相は停戦に応じるか / ロシア・ウクライナの戦況 / 米国大統領選まで1ヶ月 / 円安で防衛予算目減り(PIVOT YouTubeチャンネル) 尾上定正 APIシニアフェロー兼地経学研究所国際安全保障秩序グループ長
塩野誠 地経学研究所経営主幹
2023年11月11日 防衛装備移転 国内産業強靱化へ 政治が決断を 小木洋人・国際文化会館地経学研究所主任研究員(産経新聞) 小木洋人 主任研究員
2023年11月1日 英国CPTTP加盟の意味:中台への対応などで日本は「頼れるパートナー」役を期待(nippon.com) 鈴木均 主任客員研究員
2023年9月21日 大下容子ワイド!スクランブル(テレビ朝日) 相良祥之 主任研究員
2023年9月11日 「静かなる有事」少子化にハンガリーはどう向き合っているか(新潮社フォーサイト) 石川雄介 研究員補 兼 デジタル・コミュニケーション・オフィサー
2023年8月2日 防衛産業強化のための防衛装備移転(新潮社フォーサイト) 小木洋人 主任研究員
2023年7月26日 地経学リスクを読み解け! 経済を兵器化する世界との対峙法(『Forbes JAPAN 2023年9月号』) 鈴木一人 地経学研究所長 兼 経済安全保障グループ・グループ長
塩野誠 地経学研究所経営主幹 兼 新興技術グループ・グループ長
2023年7月25日 米国の対外投資規制:先端半導体技術を含む対中投資規制への動き(『海外投融資』) 山田哲司 主任客員研究員
2023年7月12日 英加入合意へ 今後のTPPは(NHK ニュースウオッチ9) 鈴木均 主任客員研究員
2023年6月16日 第8章 統一ドイツの経済的・軍事的「離陸」と福祉国家の縮減――シュレーダー政権、1998~2005年(『現代ドイツ政治外交史 占領期からメルケル政権まで』) 鈴木均 主任客員研究員
2023年6月22日 ・EUが「新しい」と名乗らずに推し進める「新しい資本主義」
・EUの「新しい資本主義」と向き合う日本企業と在欧日系自動車産業
・欧州議会への評価の上昇と欧州経済社会評議会への風当たり
・日本に『拘らない』日本企業 ―日本脅威論から歓迎、そして周縁化と競合
(『「EUと新しい資本主義・民主主義」』)
鈴木均 主任客員研究員
2023年6月16日 第8章 統一ドイツの経済的・軍事的「離陸」と福祉国家の縮減――シュレーダー政権、1998~2005年(『現代ドイツ政治外交史 占領期からメルケル政権まで』) 鈴木均 主任客員研究員
2022年6月16日 台湾有事が起きる確率 / 台湾有事シュミレーション:軍事編 / 台湾有事シミュレーション:経済編 / 台湾有事に備える戦略(PIVOT YouTubeチャンネル) 鈴木一人 地経学研究所長 兼 経済安全保障グループ・グループ長
江藤名保子 地経学研究所上席研究員兼中国グループ長
尾上定正 APIシニアフェロー兼地経学研究所国際安全保障秩序グループ長
塩野誠 地経学研究所経営主幹
2023年5月30日 デジタル人民元は国境を越えるのか(『アステイオン』vol.098) 相良祥之 主任研究員
2023年5月24日 The Big Hole in the Biden Administration’s Economic Diplomacy (The Diplomat) ポール・ネドー 客員研究員
2023年5月22日 AUKUSの先にあるインド太平洋の有機的同盟協力(新潮社フォーサイト) 小木洋人 主任研究員
2023年5月9日 Fukushima: Lessons learned from a devastating “near-miss” (Bulletin of the Atomic Scientists, co-authored) ディクソン藤田茉里奈 研究員補
2023年3月22日 地政学で捉える日韓「戦略目標」共有の難易度――尹錫悦政権の抑止戦略と朝鮮半島の戦略的安定性(新潮社フォーサイト) 小木洋人 主任研究員
2023年2月24日 防衛3文書改定後の安保政策(日本経済新聞「経済教室」) 神保謙 APIプレジデント
2023年2月20日 ウクライナの内なる戦い「汚職対策」の現在:限定的な反汚職政策から「摘発」へ(新潮社フォーサイト) 石川雄介 デジタル・コミュニケーション・オフィサー 兼 研究員補
2023年1月13日 自衛隊「常設統合司令部」は「屋上屋」か? (下) 陸海空司令部の機能見直しは不可欠(新潮社フォーサイト) 小木洋人 主任研究員
2023年1月12日 自衛隊「常設統合司令部」は「屋上屋」か? (上) スタンド・オフ防衛能力の統合運用から考える(新潮社フォーサイト) 小木洋人 主任研究員
2023年1月6日 安保3文書の運用で鍵となる「政策の統合」と「国力としての技術力」(新潮社フォーサイト) 相良祥之 主任研究員
2022年12月24日 日本企業が知るべき『真の米中対立リスク』(Forbes Japan誌2023年2月号) 鈴木一人 地経学研究所長 兼 経済安全保障グループ・グループ長
2022年12月9日 米軍は中国を抑止できるのか(下):数的競争から戦略・技術の競争へ(新潮社フォーサイト) 小木洋人 主任研究員
2022年12月8日 米軍は中国を抑止できるのか(上):インド太平洋地域における米中軍事バランスの現在地(新潮社フォーサイト) 小木洋人 主任研究員
2022年11月10日 個人独裁も利害調整は至難(日本経済新聞「経済教室」) 江藤名保子 地経学研究所 上席研究員 兼 中国グループ・グループ長
2022年11月2日 電磁波によるインフラ破壊--北朝鮮からのEMP攻撃という「最悪のシナリオ」に備えよ(実業之日本社フォーラム) 相良祥之 主任研究員
2022年10月15日 “認知戦”の時代に必要な若者の政治教育と政治リテラシー(新潮社フォーサイト) 石川雄介 デジタル・コミュニケーション・オフィサー 兼 研究員補
2022年9月12日 「東アジアの高齢化」に日本の「勝ち筋」技術を生かせ(新潮社フォーサイト) 相良祥之 主任研究員
2022年7月25日 「安倍元総理の襲撃、検証結果は世界と共有を:「地下鉄サリン」カルテも散逸させた日本の責務(新潮社フォーサイト) 相良祥之 主任研究員

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