諸藤セミナー

諸藤セミナー

ダイナミックに変化する世界を見通す上で、大きな影響力を有する世界的識者・Thought Leaderを招聘し、講演を行うとともに、有識者や政策決定者との意見交換を通じて、国際的な知的対話と文化交流を促進します。本プログラムは、諸藤周平氏(REAPRAグループCEO)のご支援で運営しております。

ダイナミックに変化する世界を見通す上で、大きな影響力を有する世界的識者・Thought Leaderを招聘し、講演を行うとともに、有識者や政策決定者との意見交換を通じて、国際的な知的対話と文化交流を促進します。本プログラムは、諸藤周平氏(REAPRAグループCEO)のご支援で運営しております。

2023年6月:クリス・ミラー氏

公益財団法人国際文化会館は、クリス・ミラー氏(米タフツ大准教授。略歴はこちら)を日本に招聘し、2023年6月20日に、国際文化会館において「半導体戦争 問われる技術力(読売国際会議)」を開催しました。
最初に、クリス・ミラー氏より、半導体技術の進歩の歴史と、国際秩序における半導体の重要性について講演をいただきました。半導体は、次世代の自律型防衛システムにおいて、安全保障上必要不可欠な存在となることから、半導体製造能力が特定の地域に集中している現状はリスクが高いことを指摘し、主要国が自国の半導体産業の強化に乗り出していることについて説明がありました。
パネル・ディスカッションでは、日本総合研究所理事長翁百合氏、地経学研究所長鈴木一人、APIプレジデント神保謙と共に政府の半導体産業政策やサプライチェーンにおける中国のプレゼンス、半導体産業の将来等について議論を交わしました。
また、翌日21日には、”Semiconductors & the Economy of the Future”と題して、ポール・ネドー地経学研究所客員研究員との対談を行いました。収録音声はポッドキャストGeoeconomic Agendaのエピソードとして公開されています。


講演会の模様(日本語字幕付き)は以下よりご欄になれます。

クリス・ミラー氏の略歴
1987年米国イリノイ州生まれ。ハーバード大学で歴史学学士号、イェール大学で歴史学博士号。タフツ大学フレッチャー法律外交大学院国際歴史学准教授。フィラデルフィアのシンクタンク、FPRI(外交政策研究所)のユーラシア地域所長、マクロ経済および地政学のコンサルタント会社、グリーンマントルのディレクターも務める。ニューヨーク・タイムズ、ウォール・ストリート・ジャーナル、フォーリン・アフェアーズ、フォーリン・ポリシー、アメリカン・インタレストなどに寄稿多数。2022年10月に上梓したChip War:The Fight for the World’s Most Critical Technologyはフィナンシャルタイムズ紙の年間最優秀ビジネス書に選ばれた。2023年2月、ダイヤモンド社から日本語版『半導体戦争 世界最重要テクノロジーをめぐる国家間の攻防』(千葉敏生訳)が発刊された。

2022年10月:マット・ポッティンジャー氏

公益財団法人国際文化会館は、2022年10月、マット・ポッティンジャー氏(米国フーヴァー研究所特別客員研究員 兼 民主主義防衛財団 中国プログラム長。略歴はこちら)を日本に招聘しました。

2022年10月25日(火)、鈴木一人地経学研究所長との対談形式での講演会を開催しました(コロナ対策のために収録動画を公開する形式で実施)。ポッティンジャー氏は、中国で第20回共産党大会を経て3期目となる習近平体制が始動したことを受け、新体制が意味すること、目指すもの、経済への影響、ロシアとの関係、米国の国家安全保障戦略、米国の人権外交の動機などについて、解説を行いました。特に、「習近平は戦争の準備をしている。戦争を抑止するために、日本と米国は急いで準備をすることが重要。日米が緊密に協力し、防衛力を強化し、中国に間違った判断を起こさせないことが重要。」と強調しました。


講演会の模様(10月25日収録。日本語字幕付き。)は以下よりご欄になれます。

マット・ポッティンジャー氏の略歴
フーヴァー研究所特別客員研究員 兼 民主主義防衛財団(Foundation for Defense of Democracies)中国プログラム長。国家安全保障会議において上級職を4年間務め、国家安全保障に関し広範にわたる調整を担当。2019年から2021年まで大統領副補佐官(国家安全保障担当)。大統領副補佐官就任前はアジア上級部長として、対中国政策を含む政権のインド太平洋政策を担当。
ホワイトハウス勤務以前は、1990年代後半から2000年代前半にかけて、ロイター通信とウォール・ストリート・ジャーナルの記者として中国に駐在。2007年から2010年まで海兵隊員として、イラクとアフガニスタンに計3回派遣。その後、アジアに関するリスク分析を行うコンサルティング会社を設立するとともに、投資ファンドにおいてアジア研究を担当。