船橋洋一理事長の「The Think Tank Dilemma」と題する英文の論考が、2019年1月21日付のProject Syndicateに掲載されました。Project Syndicateはチェコのプラハを拠点にした国際的なニュース評論サイトです。
この論考は1月22日付のJapan Timesにも掲載されました。

このなかで船橋理事長は、「シンクタンクは検証された証拠に基づく政策決定、という本来の目的を達成することに力を入れなければならない」と述べています。
そして、営利を目的としたシンクタンクが次々と登場するようになり、さらに、地政学的な緊張が高まってきた国際環境に対して、シンクタンクはどのように立ち向かい、挑戦していくべきかを考察していします。

最も危惧すべきことは、だれもが意見を発信できる現代において、事実と主張の境界が曖昧となり、シンクタンクがポピュリズム熱の攻撃対象にされ、シンクタンクの提言が本来の影響力を発揮できない状況に陥ることです。

そうした事態を防ぐために必要なのは、独裁的勢力がひそかに影響力を拡大しようとしている実態をテクノロジーも駆使して明らかにすること、そして、官民、学者、政治家などさまざまな分野専門家を、見解の相違をこえて糾合し、問題解決に向けて協議する言論空間を創造しようと、世界のシンクタンクに対して呼びかけています。

* 記事（英文）は こちら に