ライフスタイル革命

エネルギー資源価格の急騰、枯渇の懸念、二酸化炭素排出抑制…、エネルギー問題への関心は世界規模でこれまでになく高まっています。エネルギー使用量が多く、自給率が著しく低く、原発事故によって原子力に対する信頼性が損なわれた我が国においてエネルギー需給問題はとりわけ緊要性が高い課題です。これまで、エネルギーの需給については、資源調達や電源のあり方など供給サイドの対策が主でした。需要側の対策の柱である省エネルギーに関しては、経済性に直結する産業部門や輸送部門に重きが置かれてきました。反面、家庭部門や業務部門では、住宅の断熱構造化、ゼロエネビル、省エネ家電、給湯器の高効率化などハードウエアの商品開発は活発に行われてきましたが、普及のスピード感が今一つであり、北欧や西欧のトップランナー諸国と比較して十分に成果が得られているとはいえません。その要因の一つとして、主体者たる人のライフスタイルやワークスタイルへの取り組みが応急的短期的なものにとどまり、恒常的に定着してこなかったことがあげられます。このプロジェクトでは、高度な省エネルギーが求められる近未来を見通し、そこで暮らし働く人が求める安全安心、健康、快適性など生活の質や仕事の生産性を損ねることなく、社会全体で省エネルギー化を図るためのライフスタイルやワークスタイルについて検討するとともに、国民のムーブメントとして定着させるための具体的な方策を提示していきたいと考えます。近い将来には人口減少と人類史上例のない高齢化の時代を迎えることが不可避です。女性の社会進出と待機児童問題に象徴される子育てのための環境整備、健康で元気な高齢者の社会参加、若者の活躍の機会の創出、被災地の復興、これらの諸事情を反映した住宅やコミュニティのあり方などについても多面的に検討しています。

ライフスタイル革命の趣旨(概念図)

ライフスタイル革命委員会メンバー

伊東 豊雄 委員長
建築家

 

石川 幹子 委員
中央大学理工学部人間総合理工学科教授

 

市村 次夫 委員
株式会社小布施堂代表取締役
株式会社桝一市村酒造場代表取締役

 

岡野 光喜 委員
スルガ銀行株式会社 代表取締役社長兼CEO

 

柏木 孝夫 委員
東京工業大学特命教授・先進エネルギー国際研究センター長、東京都市大学教授

 

原 克 委員
早稲田大学教育学部教授 (専門は表象文化論、ドイツ文学)

 

星野 佳路 委員
株式会社星野リゾート代表取締役社長

 

和泉 洋人 スーパーアドバイザー
内閣総理大臣補佐官
政策研究大学院大学客員教授
慶應義塾大学先導研究センター特任教授

 

加藤 貞顕 クリエイティブプロデューサー
株式会社ピースオブケイク代表取締役CEO