専攻は労働経済学。1978年、慶應義塾大学経済学部卒業、1980年大学商学部助手、1985年同助教授を経て、1992年より同教授。 2007年より商学部長、2009年より現職。 現在、労働政策審議会委員・同雇用保険部会長・同若年労働者部会長・同点検評価部会長（厚生労働省）など多数兼任。 主な著作に『60歳からの仕事』（共著）講談社（2009年）、『高齢化社会の労働市場』東洋経済新報社（1993年、1994年の第17回労働関係図書優秀賞）など受賞多数。

クリントン、ブッシュ政権では政府機関で数多くの顧問を務める。主な専門は通貨政策と中央銀行、日本とEUの金融政策、金融危機の影響と分析など。

専門は、金融政策での量的金融指標・金利の役割、インフレのターゲット、 日本経済、連邦準備制度の金融政策に対する金融市場の反応など。

財務総合政策研究所特別研究官・RIETIファカルティフェロー。1997年ハーバード大学大学院博士課程修了（Ph.D.取得）。 筑波大学社会工学系講師、一橋大学経済研究所講師・准教授、財務総合政策研究所総括主任研究官などを経て、現職。　専門はファイナンス、マクロ経済学、アメリカ金融史。 著書として『家計・企業の金融行動と日本経済-ミクロの構造変化とマクロへの波及』（日本経済新聞出版社，2012年4月）、共著書に『ポスト平成不況の日本経済』（伊藤、パトリック、ワインシュタイン編、日本経済新聞社、2005年）、『世界金融・経済危機の全貌』（植田和男 編著、慶應義塾大学出版会、2010年）など。

1995年から1998年にシカゴ大学大学院にて経済学の教育を受け、内生的経済成長理論についての博士論文を執筆。1998年に帰国後、通商産業省において不良債権問題や景気対策について調査研究を行い、2001年より経済産業研究所にて、金融危機や景気循環に関して主に理論的な研究を行う。

ボストンコンサルティンググループ入社後、コーポレイトディレクション社設立に参画、後に代表取締役社長に就任。 産業再生機構設立時にCOOに就任。近著に「挫折力（PHP研究所）」、「カイシャ維新（朝日新聞出版）」、「IGPI流　経営分析のリアル・ノウハウ（PHP研究所）」がある。

1984年、ハーバード大学で博士号取得（歴史・東アジア言語専攻）。 専門は、現代日本史で特に労働、階層、政治に精通。1991年にジョン・キング・フェアバンク賞を受賞した「Labor and Imperial Democracy in Prewar Japan」ほか著書多数。 最近では、東北地方太平洋沖地震のデジタルアーカイブを創る日米共同プロジェクトを率いている。

大阪大学助教授、カリフォルニア大学サンディエゴ校客員研究員、京都大学助教授等を経て現職。専門は比較政治。とくに、アメリカや日本など先進民主主義国家の議会における制度構造と立法過程、首相・大統領と議会の間の関係について研究を行っている。

日本再建イニシアティブ設立の東京電力福島第一発電所事故独立検証委員会（いわゆる民間事故調）委員長。 学術会議東日本復興支援委員会エネルギー供給問題検討分科会委員長。 専門：超伝導材料、セラミックス、磁気科学Dep

ノースウェスタン大学大学院博士課程修了。 東京大学教育学研究科教授を経て、現職。 専門は、教育社会学、社会的階層分化、学校から仕事への移行、教育的・社会的政策、 戦後の社会変化。

1994年ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院博士課程修了。クリントン政権やブッシュ政権では日米同盟の強化にかかわり、特にブッシュ政権ではアメリカ国家安全保障会議のスタッフとして日本・朝鮮担当部長、アジア上級部長を歴任した。専門は日本の政治、特に安全保障政策。

1968年東京大学教養学科国際関係論卒業。外務省に入省し、条約局長、欧亜局長、在オランダ大使等を歴任後2002年に退官。その後ライデン大学、プリンストン大学、ソウル大学等で教鞭をとり、2010年より現職。日本外交、領土問題、歴史認識問題、日本の国家目標などに関する著書、論文多数。

1967年オーストラリア国立大学博士課程修了。APECの発足と発展に大きく貢献。2001年旭日中綬章受勲。第1回アジア・太平洋賞の大賞を受賞した「International Economic Pluralism: Economic Policy in East Asia and the Pacific」ほか、著書多数。またアジア各国の有識者が寄稿するブログ・東アジア経済研究所（EABER）の代表でもある。

The East Asia Forum 編集者。 専門は、国際経済、アジア経済統合。

ボストン大学国際関係学部、ハワイ東西センター等を経て現職。日本でも日本国際問題研究所や平和・安全保障研究所、また東京大学や琉球大学での客員研究員としての経験を持つ。専門は日本の政治、外交、また最近では研究プロジェクト「China and India as Emerging Powers:Challenge or Opportunity for the United States and Japan?」を率いている。

東京大学東洋文化研究所助手、コーネル大学博士号取得、東京大学教養学部教養学科国際関係論助教授、コーネル大学アジア研究学科・歴史学科教授、京都大学東南アジア研究センター教授、政策研究大学院大学教授、内閣府総合科学技術会議議員を歴任。

専門は核不拡散、核軍縮、安全保障。日本国際問題研究所客員研究員。核不拡散条約（NPT）運用検討会議日本政府代表団アドバイザー、岡田外務大臣（当時）の核軍縮・不拡散に関する有識者懇談会メンバーなどを務める。

1985年シカゴ大学より博士号取得。プリンストン大学助教授、ペンシルベニア大学助教授、ブルッキングス研究所上席研究員等を経て現職。

専門は、インドネシア政治、タイ政治、都市化と政治、東南アジア華僑。京都大学アジアアフリカ地域研究研究科で博士号取得。インドネシア・戦略国際問題研究所（CSIS）で客員研究フェロー、政策研究大学院大学研究助手、立命館大学非常勤講師、米コーネル大学客員研究員、タイ・チュラロンコン大学客員研究員等を歴任し、2007年より現職。著書に『華人と国家—インドネシアのチナ問題』。 他、雑誌等にも多く論文を掲載。

ジョージタウン大学への交換留学（平和中島財団奨学生）を経て、2009年、国際基督教大学教養学部卒業（クリス和田奨学生）。 2010年、コロンビア大学大学院政治学研究科修士課程修了（国費留学生）。 福島原発事故独立検証委員会WGメンバー。 平和・安全保障研究所安全保障研究奨学プログラム第15期生。 現在、Pacific Forum CSIS・SPFフェロー、慶應義塾大学GCOE-CGCS研究員。

東京大学法学部卒。専門は社会保障論。

専門は日本近代史、特に地方史や戦後の歴史認識。

株式会社経営共創基盤（IGPI） マネジャーとして、電力・通信・製造・ハイテクなどの多様な業界の中堅企業や大企業に対し、戦略立案・計画策定などのコンサルティングや販売計画・管理、製品企画などのハンズオン支援業務に従事。 IGPI参画前は、マッキンゼー・アンド・カンパニーの東京及びフランクフルト事務所にて、自動車業界の国内外の企業や日本国内の公的機関等に関するコンサルティングに従事。 東京大学法学部（政治コース）卒。 2013年よりケンブリッジ大学にてMBA取得中。
 

専門は制度論を用いた政党組織、地方・中央関係、住民自治と制度改革の研究。
元英ファイナンシャル・タイムズ東京特派員(2000－2003)。ケンブリッジ大学東洋学部日本研究　博士 (2009)。 大阪市立大学客員研究員(2010)。　スウェーデン国籍。

日本学術振興会特別研究員（DC2）。 専門は原子力政策、核不拡散、核セキュリティ。 大学院在学中に国際原子力機関、日本原子力研究開発機構、外務省にて原子力政策および核不拡散政策に関する調査・研究業務に従事。 福島原発事故独立検証委員会WGメンバー

専門は、戦後日本における政治史研究。特に首相制度と官僚制度。
著書に、『戦後政治体制の起源　吉田茂の「官邸主導」』（藤原書店、2008年）がある。

大学卒業後来日。トヨタ自動車の新車進行管理部にてプロジェクトリーダーとして海外生産車両の新規車両開発及び生産準備の大日程作成、社内外調整及び進行管理に従事。その後、シティグループ証券の投資銀行本部にてテクノロジー、ITサービス、インターネット及びオンラインメディアセクターのカバレッジ業務・同セクターにおける資金調達案件及びM&A案件のエグゼキューション業務に従事。 ペンシルバニア大学ウォートン校経営学修士及びローダーインスティチュート国際関係学修士。 パラツキ―大学哲学部 世界史及び日本学修士。 チェコ共和国国籍。

主な取材分野は経済。朝日新聞では静岡、仙台支局を経て、経済部で財務、経済産業、外務省などの官庁のほか、エレクトロニクスや機械、流通、サービスなどを担当。ニューヨーク、シリコンバレー、ワシントン総局特派員、国際報道部次長、朝日地球環境フォーラム主査などを経て2012年から世界経済を担当する現職。

ケンブリッジ大学 Faculty of Asian & Middle Eastern Studies にて日本現代史の教鞭をとる。 プリンストン大学歴史学博士号取得。著書に「The Thought War」 、「Slurp! A culinary and social history of ramen – Japan‘s favorite noodle soup」 （Brill/​Global Oriental, 2012）がある。

国際問題評議会シニア・フェロー。ボストン大学国際関係学部、ハワイ東西センター等を経て現職。日本でも日本国際問題研究所や平和・安全保障研究所、また東京大学や琉球大学での客員研究員としての経験を持つ。専門は日本の政治、外交、また最近では研究プロジェクト「China and India as Emerging Powers:Challenge or Opportunity for the United States and Japan?」を率いている。

東京大学文学部卒業。同大学大学院新領域創成科学研究科修了。ロンドン大学高等空間解析センターPhD研究員として欧州を中心にGISコンサルティングに従事。London School of Economics and Political Science にて都市政策の国際会議運営およびリサーチを担当。民間シンクタンクにて自治体向けの都市計画コンサルティング等を担当している。