英オックスフォード大学で国際関係論博士課程修了。 米ハーバード大学ケネディ行政大学院にて准教授および同大学科学・国際問題センター副所長も務めた。米国防次官補代理（アジア太平洋地域担当）、国家安全保障会議（NSC）スタッフ・ディレクター、北米自由貿易協定（NAFTA）大統領特別顧問代理、財務省ホワイトハウス・フェローなどを歴任し、対アジア安全保障政策に従事。09年には東アジア・太平洋担当国務次官補に就任し、オバマ政権の「アジア回帰政策（Pivot to Asia）」構築に貢献。13年2月に国務次官補を退任と同時に戦略的アドバイザリー兼投資ファームThe Asia Group社を設立。現在は新米国安全保障研究所（CNAS）共同設立者および共同議長、The Asia Group 会長兼CEOを兼任する。

専門はアジア太平洋地域の政治外交、特に対日本、朝鮮半島、豪、印関係など。米ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院（SAIS）博士課程修了。SAIS助教授、外交問題評議会フェロー、防衛分析研究所研究員、米国防長官室アジア太平洋局上級顧問などを経て、2001年に米国家安全保障会議でアジア部長（日本、朝鮮、オーストラリア、ニュージーランド担当）に就任した。2004年から2005年までは同アジア担当大統領特別補佐官兼上級アジア部長を歴任。５年間日本に滞在経験があり、日本語にも堪能。著書にJapan’s Reluctant Realism: Foreign Policy Challenges in an Era of Uncertain Powerなど。

専門はインドネシア政治、タイ政治、都市化と政治、東南アジア華僑。京都大学アジアアフリカ地域研究研究科で博士号取得。インドネシア・戦略国際問題研究所（CSIS）で客員研究フェロー、政策研究大学院大学研究助手、立命館大学非常勤講師、米コーネル大学客員研究員、タイ・チュラロンコン大学客員研究員等を歴任し、2007年より現職。著書に『華人と国家—インドネシアのチナ問題』。他、雑誌等にも多く論文を掲載。

専門は核不拡散、核軍縮、安全保障。日本国際問題研究所客員研究員を兼職。福島原発事故独立検証委員会（民間事故調）ワーキンググループ第４部リーダー核不拡散条約（NPT）運用検討会議日本政府代表団アドバイザー、岡田外務大臣（当時）の核軍縮・不拡散に関する有識者懇談会メンバーなどを務める。近著に『核不拡散をめぐる国際政治: 規範の遵守、秩序の変容』など。

専門は日米同盟と海洋安全保障。同志社大学大学院法学研究科博士課程単位取得退学。ヴァンダービルト大学日米センター研究員、海洋政策研究財団研究員、岡崎研究所研究員を経て2012年より現職。平和・安全保障研究所研究委員、法政大学兼任講師、Project 2049 Institute国際諮問委員。主な著作として、”The Senkaku Islands and the US-Japan Alliance” (Project 2049 Institute, March)、『アジアの安全保障』ほか多数。

専門は国際石油･天然ガス市場の分析、世界の石油産業の動向等。2004年ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院修士課程修了。1996年東燃株式会社（現東燃ゼネラル石油株式会社）に入社し、和歌山工場製油部、東燃タンカー株式会社出向、本社供給・物流本部等を担当。2004年財団法人日本エネルギー経済研究所に入所し、2010年4月より現職。

主な取扱分野はコーポレート
ガバナンス及び危機管理。2006年から2007年まで首相官邸勤務。1999年東京大学法学部卒。2000年スタンフォード大学大学院国際政策科（修士）。2010年ペンシルバニア大学ウォートン校MBA課程修了。 第一東京弁護士会・民事介入暴力対策委員会副委員長。一般財団法人日本再建イニシアティブ・監事。

専門は国際安全保障、アジア太平洋の安全保障等。2005年に慶應義塾大学大学院政策メディア研究科博士号取得。キャノングローバル戦略研究所主任研究員、東京財団上席研究員を兼務。これまで経済財政諮問会議21世紀ビジョン「グローバル化ワーキンググループ」専門委員、日本国際フォーラム研究主幹等を歴任。近著に『アジア太平洋の安全保障』や『中国改革開放への転換』など。

同志社大学法学部教授。オーストラリア国立大学大学院にてPh.Dを取得後、シンガポール国立大学助教授、早稲田大学准教授・同教授を経 て２０１２年より現職。その間ウォーリック大学客員教授、ウッドロー・ウィルソン国際学術センター研究員も務める。専攻は国際政治経済 学、地域主義・地域統合論。おもな著作に『東アジアとアジア太平洋：競合する地域統合』（東京大学出版会 2013）があり、2005年度ジョン・クロフォード賞を受賞。

専門はミャンマー政治研究と東南アジア地域研究。東北大学法学部卒、京都大学アジア・アフリカ地域研究研究科博士課程修了（地域研究博士）。日本貿易振興機構・アジア経済研究所研究員を経て、現在京都大学東南アジア研究所准教授。著書にStrong Soldiers, Failed Revolution,『軍政ビルマの権力構造』、共著に『ミャンマー政治の実像』など。

専攻は、アメリカ政治・外交、国際政治学。
青山学院大学大学院国際政治経済学研究科国際政治学専攻博士課程修了。博士（国際政治学）。ワシントン・ポスト紙極東総局記者、日本政府国連代表部専門調査員、日本国際問題研究所主任研究員、ブルッキングス研究所客員研究員、津田塾大学国際関係学科准教授等を経て、2010年より現職。近著に『介入するアメリカ』、『アメリカン・イデオロギー』 他。日本国際問題研究所客員研究員を兼任。

専門は制度論を用いた政党組織、地方・中央関係、住民自治と制度改革の研究。2009年ケンブリッジ大学東洋学部日本研究博士課程修了。英ファイナンシャル・タイムズ東京特派員(2000－2003)、大阪市立大学客員研究員(2010)を経て現職。スウェーデン国籍。近著に”Delinking National and Local Party Systems: New Parties in Japanese Local Elections.” Journal of East Asian Studies13.1 (2013) 等。

専門はアジア政治外交史、東アジア国際政治研究等。97年慶應義塾大学大学院法学研究科博士課程単位取得退学。2003年博士（法学）学位取得。92-08年防衛庁（省）防衛研究所で助手・主任研究官、94-96年在香港日本国総領事館専門調査員、08年東京大学東洋文化研究所准教授を経て11年より同教授、12年より現職。近著に『日台関係史—1945-2008』など。

専門は文化政策、文化外交、及びアメリカ研究。1997年、ハーバード大学社会人類学博士号取得。ケンブリッジ大学及びオックスフォード大学にポストドクターとして在籍した後、2006年より現職。著書『アフター・アメリカ』でサントリー学芸賞及びアメリカ学会清水博賞など受賞。2005年に日本学士院学術奨励賞受賞。近著に『文化と外交』、『ソフトパワーのメディア文化政策』。

1944年北京生まれ。東京大学教養学部卒。1968年、朝日新聞社入社。米ハーバード大学ニーメンフェロー、朝日新聞社北京特派員、ワシントン特派員、アメリカ総局長、コラムニストを経て、2007年から2010年12月まで朝日新聞社主筆。ハーバード大学ニーメンフェロー（1975-76年）、米国際経済研究所客員研究員（1987年）、慶応大学法学博士号取得（1992年）、米ブルッキングズ研究所特別招聘スカラー（2005-06年）。

カリフォルニア州立大学サンタ・クルーズ校卒業。モントレー大学院大学（モントレー・インスティテュート）修士課程修了。米国防総省海軍省付属の海軍大学院大学（Naval Postgraduate School）国家安全保障局（NSA Dept.）にて2002年より研究員および教官として勤務。2007年に和平プロセスが軌道に乗り始めたネパールへ赴き、地元政策研究所の立ち上げに技術アドバイザーとして従事。2012年に帰国し、内閣府国際平和協力本部事務局の研究員として国連における治安部門改革（SSR）や武装解除・動員解除・社会復帰（DDR）支援に特化した研究を担当。政治思想・国際政治を専攻し、実務では核不拡散問題、安全保障、平和構築に携わる。