2020年11月11日、米国ジョンズ・ホプキンス大学SAISライシャワー・センターとT-20グローバルシンクタンクサミットとの共催によるヴァーチャル・コンファレンス「T-20: COVID 19, EAST ASIA, AND THE GLOBAL RESPONSE」が開催され、「Panel III: East Asia and the Post-COVID World」と題したパネルに、一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ（API）の船橋洋一理事長がパネリストとして登壇しました。

同パネルでは、David Shea大使（ジョンズ・ホプキンス大学SAISライシャワー・センター東アジア研究所シニアフェロー）がモデレーターを務め、船橋理事長と共に、Bilahari Kausikan大使（元シンガポール外務事務次官）がパネリストを務めました。

船橋理事長は、APIが立上げた「新型コロナ対応・民間臨時調査会」における検証結果も踏まえ、日本政府によるコロナ対応について言及しました。また、東アジア諸国のコロナ対応の成功の背景や、中国のいち早い経済回復と米国の国内コロナ対応が国際社会に与える意味や、そうした国際社会において日本が果たしうるrule shaper、proactive stabilizerとしての役割について説明しました。

本イベントの模様は、以下から視聴できます。船橋理事長が登壇したパネルは02:17:00から開始します：https://coronavirus.jhu.edu/live/events/t-20-covid-19-east-asia-and-the-global-response