Interviews
財団の１０年間の活動について
個別のインタビューについては本サイトにて近日公開予定です。
~世界との対話・次世代との対話が
未来へのイニシアティブを創る~
~世界との対話・次世代との対話が
未来へのイニシアティブを創る~
2022/6/13（月） 17:00-21:00
一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ
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２０１１年９月、市民社会の立場から福島第一原発事故の危機対応を検証したい、という思いを基に一般財団法人日本再建イニシアティブ(RJIF)を立ち上げました。それから１０年間、ガバナンス、地経学、イノベーションの３つの分野を軸として、多くのプロジェクトを実施して参りました。２０１７年には財団名を現在の一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ（API）に改称し、研究のスコープをさらにグローバルなものに広げて活動を展開して参りました。
その結果、３０冊を越える報告書を出版し、シリコンバレーやアジアのイノベーションプラットフォームを設立し、Millitary Statesman’s Forumという日米同盟にとって意義あるフォーラムを作ることができました。これもひとえに皆様からの多大なるご支援の賜物と心より感謝申し上げます。
この１０年間の一番の成果は何といっても、公的な志を共にする方々のネットワークです。財団のプロジェクトに参加くださった研究者・実務家の方々、ご知見を頂いたメディアの方々、１０年にわたり財団が活動し続けることを可能にしてくださった支援者の方々、職員、インターン、協力者の皆さまがつながり、既成の概念にとらわれず自由な発想でアイディアを出し合い、一つになって社会を変える大きなうねりを起こす。そのダイナミズムに満ちた素晴らしいシンクタンク・コミュニティが生まれています。政策起業家プラットフォームでは、そのコミュニティをさらに若い世代や自らの事業を通じて社会変革をしようという方々へと拡大し、政策決定者とつなぐリーチアウト活動も行っています。
創立１０周年記念式典は「Dialogues for our Future Initiative ~世界との対話、次世代との対話が未来へのイニシアティブを創る」というテーマの下、コミュニティを構成する多様な方々にお集まりいただき、対話を通じて、自分ごととして様々な社会課題に取り組んでいらっしゃる皆さまのお話を多くの方と共有して頂く場にできればと思っております。
2022/6/13（月） 17:00-21:00
一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ
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17:00-18:30
1975年、愛知県生まれ。京都大学法学部卒業。99年在学中に文芸誌「新潮」に投稿した『日蝕』により第120回芥川賞を受賞。40万部のベストセラーとなる。以後、一作毎に変化する多彩なスタイルで、数々の作品を発表し、各国で翻訳紹介されている。著書に、小説『空白を満たしなさい』『マチネの終わりに』『ある男』『本心』など。
公式サイト
https://k-hirano.com/
公式メールレター
https://k-hirano.com/mailletter
1975年香川県生まれ。東京大学工学部電子情報工学科卒業後、同大学院博士課程修了。博士（工学）。 東京大学大学院工学系研究科人工物工学研究センター／技術経営戦略学専攻教授。日本ディープラーニング協会理事長、ソフトバンクグループ社外取締役を務める。専門分野は、人工知能、深層学習、ウェブ工学、ソーシャルメディア分析。ソーシャルメディアから現実世界の動向を探る「ソーシャルセンサ」の概念を世界で初めて提唱した。また、国内でディープラーニングの普及、産業活用に貢献した。
1983年生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科卒業、ハーバード大学公共政策大学院修了（行政学）。
「PEP」政策起業家プラットフォームをプログラム・ディレクターとして立ち上げ。
新型コロナ対応・民間臨時調査会で、デジタルを中心とした「政策執行力」を検証。
社会全体の変化の動向とそれによって変質する人間観を提示されてきた平野氏と、最先端のテクノロジーを社会一般に実用化すべく取り組みを続けてこられた松尾氏。平野氏の近著『本心』は、テクノロジーがさらに進化した20年後の日本を舞台に展開する小説です。一方向的なものから双方向的なインタラクションを含むものとなったメディア、それを通じて溢れる情報、貧困や格差などの問題が顕在化するこれからの社会において、個人は他者とどのような関係性を持つようになるでしょうか。またディープラーニングAIが当たり前に社会実装されるようになれば、複数の人間の利害調整をしながら意思決定をする場である政治も大きく変わる可能性があります。近未来社会の公共政策とはどのようなものになるでしょうか。
17:00-18:30
1944年北京生まれ。東京大学教養学部卒。1968年、朝日新聞社入社。朝日新聞社北京特派員、ワシントン特派員、アメリカ総局長、コラムニストを経て、2007年から2010年12月まで朝日新聞社主筆。
2011年9月に日本再建イニシアティブを設立し、2016年、世界の最も優れたアジア報道に対して与えられる米スタンフォード大アジア太平洋研究所（APARC）のショレンスタイン・ジャーナリズム賞を日本人として初めて受賞。
東京大学公共政策大学院教授。立命館大学国際関係学部卒、英国サセックス大学大学院ヨーロッパ研究所博士課程修了（現代ヨーロッパ研究）。筑波大学大学院人文社会科学研究科専任講師・准教授、北海道大学公共政策大学院准教授・教授などを経て現職。国連安保理イラン制裁専門家パネル委員（2013-15年）。
1989年に朝日新聞入社。経済部などを経て、中国（北京、上海）に通算８年間、駐在。17～20年にかけてバンコクを拠点にアジアから中東、欧州まで中国の「一帯一路」沿線各国を取材した。米戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）客員研究員（2007-08年）。主な著書に『愛国経済』（2008年、朝日新聞出版）、『問答有用』（2013年、岩波書店）、『人民元の興亡』(2017年、小学館)。
ウクライナ情勢の膠着化と世界経済への影響の大きさを鑑み、セッション２では急遽『地経学』をテーマとすることに致しました。『ガバナンス』セッションを楽しみにしてくださっていた皆様には申し訳ございませんが、何卒ご了承ください。
ロシアの軍事行動と、それに伴う西側諸国のウクライナ支援・ロシアへの経済制裁の長期化を受けて、世界経済の停滞が続いています。日本を含めた主要先進国は、エネルギー価格高騰などの経済コストを払ってでも「力による現状変更を許さない」「民主主義を守る」というスタンスを取っています。この危機は日本の安全保障上どのような意味合いを持つのか、またアジア地域における教訓は何か。３人の識者が語ります。
19:00-21:00
交流パーティの会場には、当日ご参加くださった方々の交流を促進するための様々な仕掛けがあります。
財団の研究の３つの軸（地経学、ガバナンス、イノベーション）それぞれのサブコーナーは、各テーマにご関心をお持ちの方々にゆるやかにお集まり頂くための“止まり木”です。各分野で活躍する若手・中堅の方々に対話をリード頂くほか、当財団の学生インターンが各テーマに関連する当財団のプロジェクトについてご説明します。サブコーナーに設置してあるアイディアボックスに、「今後のＡＰＩに期待すること」「各テーマに関連した研究・活動のアイディア」などご自由にご意見をお寄せください。
2022/6/13（月） 17:00-21:00
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