地球温暖化や資源の枯渇、災害リスクの高まりなどを背景として、エネルギー問題に対する取り組みが様々なレベルで始まっている。

鈴木俊太郎氏、藤野電力で住宅施工を担当

個人でエネルギー問題に対応する方法として、電力会社から供給される電力を断って自分達で発電して生活するオフグリッドという考え方がある。原理的には太陽光発電と蓄電池のシステムがあればオフグリッドな生活は可能であるが、性能を向上させるのも初期投資が膨れ上がってしまう。完全なるオフグリッド生活は雨の日でも自家発電でまかなえる範囲に電力消費を抑制する必要があり、相応の価値観が伴っているようだ。
一方、企業での取り組みはどうだろうか。世界的に住宅開発の主流となりつつあるゼロエネルギーハウス（ZEH）とは、発電・蓄電設備の導入や高断熱化により年間のエネルギー使用量と創出量が相殺される住宅であり、光熱費の低下や補助金付与という経済的インセンティブもあるので今後一般化していくと考えられる。ZEHを実現させるツールとしてホーム・エネルギー・マネジメント・システム（HEMS）が注目されており、これは電力使用量や削減量などを「見える化」することで、電力の効率的な使用を可能にする。ZEHやHEMSの市場は今後拡大していくと考えられている¹。
さらに大きなスケールで見ると、電力会社からの送電ではなく地域で作る自然エネルギー「ご当地エネルギー」を展開するNPOや団体が全国に広まっている。『ご当地電力始めました！』の著者高橋真樹氏によると、興味深いのは必ずしも原発反対などを掲げていない点だ。神奈川県相模原市の藤野電力もその１つで、手作り太陽光パネルのワークショップや、自然エネルギーを用いた音楽フェスティバルなどを手がける。取材を行った藤野電力の鈴木氏は地場工務店と連携し、新築家屋を中心に中国製の安価な太陽光パネルとカーバッテリーを用いた蓄電のシステムを導入している²。それらの住宅では太陽光発電電力と東京電力からの電力を選択的に使い分けることができ、先駆的な取り組みと言えよう。また茨城県取手市のアートプロジェクトと団地再興から生まれたSUN SELF HOTELは、オフグリッド生活を体験できる宿泊施設である。高橋氏によれば、このようなご当地電力は現在全国に200以上も存在するという。
国の政策としては、売電制度は1992年に制定されたが、2012年の固定価格買い取り制度で一気に注目を浴びるようになった。現在政府は数年に一度エネルギー基本計画³を発表している。2015年4月に経産省が発表した2030年時点の望ましい電源構成案において、再生可能エネルギーに関して消極的であるという点は残念である。

Interviewees:

1. 富士経済「スマートハウス関連技術・市場の現状と将来展望　2014」
2. 2015年6月時点で29世帯に導入済み
3. （最新版）第四次エネルギー基本計画　平成26年4月
   →過去には2003年10月、2007年3月、2010年6月に第一次～第三次基本計画が策定されていた
4. 総合資源エネルギー調査会　長期エネルギー需給見通し小委員会（第8回会合）資料３
   →再生可能エネルギーは22～24％、一方原子力エネルギーは22～20％

　世界的にCO₂排出削減が議論されているが、日本国内においては特に民生の分野で削減する必要性が高まっている¹。建物の構造材に注目すると、コンクリートや鉄に比べて、木材は製造段階でのCO₂排出を抑制できる。さらに切ってからも新たに植えなおし、また適切なタイミングで伐採することで、木はその循環サイクル全体として常にCO₂を吸収するサステナブルな材料である²。そして幸運なことに、日本は世界第3位の森林保有国なのである。

2020年の東京オリンピック向けに、展覧会で発表したスタジアム群のひとつ （写真：淺川敏）

しかしながら、木材自給率は3割に満たない³。日本の森林が急峻であることや製材業者が小規模であることなどから、乾燥の品質やコストの面で輸入材に遅れをとっているのである。そしてニーズが少ないために伐採が適切な時期で行われず、売れても次の苗木を植える分のコストを賄えない。その結果、森林維持のサイクルが効果的に回っていかずに、CO₂排出効果は本来の能力を発揮できず、土砂崩れなどの被害拡大にもつながっている。
これらを背景として、政府は木材の利用を推進していく方針へ転換した。戦災や震災で家屋が延焼した歴史により日本は長らく脱木造住宅であったが、2000年に建築基準法が改正され、木造に関する基準が大きく緩和された。公共建築物で木材利用を推進する法律⁴も制定され、今後木材利用が増加していく環境は整ってきている。
それに伴い、中高層の木造建築技術に関する研究開発が進んでいる。NPO法人team Timberizeは東京都の世田谷や赤羽に4または5階建ての木造集合住宅を耐火建築として竣工させた。また竹中工務店は横浜に4階建ての大規模ショッピングセンター「サウスウッド」を完成させている。これらは、それぞれが1時間耐火という技術を開発したことで可能になったものである。現在はそれぞれの耐火技術で2時間耐火の認定を目指して研究開発に勤しんでいるところだ。この技術が確立されれば、採用する工法にもよるが、耐火性の面では何階建てでも木造で建てることが可能になる⁵。木造建築の進化は都心部のコンクリートジャングルの景観を様変わりさせるかもしれない。

Team Timberizeが設計した30mの高さをもつ木造のビル「３０」のCGイメージ（提供：team Timberize）

一方で建設業ではないところでも木材利用は進んでいる。全国に1800人の会員、17の支部をもつ日本全国スギダラケ倶楽部は、家具や屋台、さらには電車などさまざまな用途での木の使い方をデザインしている。彼らは子供から大人までを巻き込んだ全国各地でのワークショップなどを通じて、身のまわりに溢れる規格化された工業製品に代わって、地域的・社会的なものとして木を日常生活の一部に位置づけ直そうとしている。興味深いのは結成10年が経ち、最近では少なからず経済も回すようになってきた

Interviewees:

1. 国立環境研究所調査
   →産業部門や運輸部門は2005年比でCO2排出削減が進んでいるが、家庭部門・業務その他部門、すなわち建築関係の分野では削減するどころか増加している。
2. 森林総合研究所　平成21年版 研究成果選集「2050年までの木材利用によるCO2削減効果シュミレーション」
   →木材には「炭素貯蔵効果」「省エネ効果」「化石燃料代替効果」という、３つのCO2削減効果がある。
3. 林野庁　平成26年度 森林・林業白書
   →2013年の日本の木材自給率は28.6％
4. 「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」2010.10.1施行
5. 腰原幹雄、安井昇「都市木造入門」日経アーキテクチュア　2015年2月10日号
   →法律上、柱梁工法では3時間耐火が可能にならないと１５階以上の建物は建設できないが、CLT工法や枠組み壁工法を用いると２時間耐火で上限なしに建設可能になる。

　人口減少に伴い新設住宅数は2009年から100万戸を下回るようになったが、住宅ストック総数は増加を続けている。それに加えて私有権の強さから空家の除却は進まず、野村総研の調査によれば2033年には空家数2000万戸超、空家率3割とも予測されている¹。一方で住宅ストックの質に目を向けると、1980年以前に建てられた住宅は省エネ性と耐震性の面で大きく劣る。加えて当時のスタンダードだった間取りは、現在の生活スタイルとは相容れないものとなってしまっている²。

無印良品によりいくつかの部屋がリノベーションされた高島平団地の一角 （写真：ソフィー・ナイト）

高度成長時代にUR都市機構が開発した団地でも、例に違わず空家が見られるようになってきた。そこでURは良品計画子会社のMUJI HOUSEと連携することで、時代遅れの内装・間取りをモダンなスタイルにリノベーションしている。ゆとりある隣棟間隔や豊富な緑など、UR団地が本来もつ魅力を引き出すようにMUJI HOUSEによってリノベーションされたMUJI×URは、その洗練されたデザインから30代を中心に人気を集めている。立地上、都心部のように周辺環境の華やかさはないが、賃料も近所のスーパーで売っている食品も都心に比べてお手ごろである。おしゃれなバーはないが、風が通り抜ける見晴らしのいい部屋に友人を招いてパーティをするようになったと、MUJI×URの高島平物件に実際に住んでいる方のコメントをいただいた。
また、新築一辺倒だった日本人にリノベーションやDIYというニッチな需要を発見・喚起し、新たな不動産価値を見つけ出し物件を紹介する、不動産マッチングサイト「東京R不動産」も人気を博している。今では日本各地で合計９つのR不動産が運営されているが、共同運営会社であるSPEAC inc.はサイト運営だけにとどまらず、企画・コンサルティングや設計・デザインも行う。彼らはリノベーションで「新築そっくりさん」をつくるのではなく、ユーザーがコミットする余地を残した再生の仕方をとる。そしてユーザー自身が実際に手を動かせるような後方支援として、DIYキットや素材、職人サービスを紹介する「toolbox」というサービスも展開している。現状で8割以上新築に傾倒している日本で、どこまでリノベーションが肉薄できるかはわからないが、少なくとも日本でもリノベーションが認知され、数字としても増えてきているのは事実である。

高島平団地内の無印良品がリノベーションした部屋

これらのようにリノベーションで既存ストックを活用していく動きと並行して、そうではない解決の道も見られる。今年全面施行された特措法³では、私権を制限し行政に空家撤去の代執行を認める法律である。これにより今後空家の除却が進んでいくのか、その効果に期待したい。その一方で特区法を利用したビジネスもある。株式会社百戦錬磨が大手不動産会社エイブルと組んで関東・関西圏で住人のいない住宅を宿として貸し出す「TOMARERU」という宿泊マッチングサービスは、まだサービスは開始されていないものの、観光客の宿不足の解消にも同時に貢献するものとして興味深い。

Interviewees:

1. 野村総合研究所　NEWS RELEASE（2015.6.22）「住宅の除却・減築が進まない場合、2033年には空き家が２０００万戸へと倍増」
2. 国土交通省「持続可能社会における既存共同住宅ストックに向けた勉強会」
3. 「空家等対策の推進に関する特別措置法」2015.2.26施行（関連規定は2015.5.26施行）

　増え続ける高齢者人口を受け入れるため、現在日本では年金の需給年齢引き上げに伴い高齢者の雇用保障を強化しており、2025年までには65歳定年制が義務付けられる¹。そのような社会的保障の一方で、身体機能の低下も考慮した、元気に暮らしていくための住宅環境の整備も必要となる。日本では1995年に定められたバリアフリー住宅についての指針²や、2006年に閣議決定されている住生活基本計画に見られるように、高齢者が住宅に住み続けるために必要な環境整備が進められている。
そのようなハードでの環境整備の中で、最近では在宅医療の充実を目的としてテクノロジーが導入されつつある。ロボットや、クラウド、センサー技術といった最先端の技術を応用したサービスが提案されてきており³、今後市場は拡大すると見込まれる。
一方で団地や集合住宅では昭和後期の集合住宅建設ラッシュ時に入居した世代が一斉に高齢を迎えている。この局地的な高齢化への対応として、地域住民による見守りサービスや交流イベントなど、高齢者をサポートするさまざまな取り組みが行われている⁴。そのように高齢者が快適に暮らせるようなサポートが重要である一方で、高齢者の人生経験を積極的に提供してもらう例も存在する。横浜市にあるシェアネスト東横という6人のシェアハウスでは「おばあちゃんコンシェルジュ」が週に3日訪れ、洗濯・掃除・料理などの家事を行ってくれるサービスを提供している。おばあちゃんコンシェルジュとして働く井野氏は、自分の家庭では家事をするのが当たり前だと感じており、特にありがたがられることもなかったと言う。しかし、週に3回でも、温かい手料理と洗濯されてきれいにたたまれた洋服が用意されていることに単身者たちがとても感謝してくれるので、やりがいと喜びを感じている。この事例は多世代の共生の仕方として、非常に示唆に富むものであろう。経験豊富な高齢者たちの知恵と能力を引き出すことで、彼ら自身の人生が豊かにもなるし若い世代も助かるという構図は、まさに高齢化に順応するということなのではないだろうか。
少子高齢化に伴って進むのが、地方の過疎化である。国策としても地方創成が議論されているが、徳島県の上勝町と神山町は異なるアプローチで地方再生を果たした。上勝町は高齢者が働けるための株式会社いろどりによる「葉っぱビジネス」を考案した一方で、神山町は古民家の改修やワーク・イン・レジデンス制度を通して若い働き手を呼びこんでいる。

Interviewees:

1. 「高齢者等の雇用安定等に関する法律」
2. 「長寿社会対応住宅設計指針」
3. 例）So-net社の開発した「bmic ZR」
   →地域包括ケアにおける医療従事者や介護従事者をはじめとした多職種の連携を支援し、在宅ケアにおける業務の効率化と更なる質の向上を目的としたもの。
4. 例）千葉県柏市豊四季台地域における長寿社会のまちづくり
   →住民の4割以上を65歳以上の高齢者が占める豊四季台団地において、柏市・東大・URが連携して社会実験的に高齢者の社会に適応した団地のありかたを研究している。

夏の蒸し暑さと冬の厳しい寒さという、日本特有の気候に備えた住宅をデザインすることはとても難しい。兼好法師が徒然草で言う分には「家の造りようは夏を旨とすべし」ということで、伝統的には夏にカビが生えないように風通しを良くし、障子や縁側といった工夫がなされてきた。例えば1928年に建てられた京都の聴竹居に見られる工夫の数々は、現代の省エネルギー住宅にも通じる非常に示唆的なものである。

しかし、夏の涼しさや通気性を高めた住宅は、寒い季節の快適性を代償にしてきたとも言える。国土交通省が2012年に行った推計¹ によると、日本の住宅のうち省エネルギー基準に適合する住宅は僅かに５％、そして無断熱の住宅は３９％にのぼるというのだ。また、日本では多くの人が部屋ごとに空調の暖房をつけたり炬燵で暖を採ったりするが、全館暖房方式ではないために廊下や風呂は寒いままということが多い。その急激な温度差により生じるヒートショックは、実は毎年自動車事故よりも多くの高齢者が亡くなる原因となっているのだ²。さらに病気や事故による死亡率は、暖かい時期に比べて冬の時期の方が高まるとも言われている³。

ヒートショックを防ぐための有効な手段として、住宅を高気密・高断熱化することが推奨されている。ただしそれだけでは通風による夏の快適性がデザインされていない。そこで、冬の危険性を低減しつつ、夏場の快適性にも配慮した事例として「ライフサイクルカーボンマイナス（LCCM）住宅デモンストレーション棟」に注目した。これは政府と研究者、建築家が連携して開発したもので、最大の目的は建設から廃棄までのライフサイクルでCO2排出量を創出量よりも少なくするということである。もちろん高気密・高断熱化された住宅なのだが、興味深いのは省エネルギーの手法として、人が環境に応じて衣服を脱ぎ着するように、住居が環境に対応するという「衣替え」をコンセプトとしている点だ。南に面する縁側のようなバッファーゾーンには、落葉樹や木製水平ルーバー、ハニカムスクリーンなど複層的なフィルターが用意されている。それらを季節に応じて住人自らが調整することで、夏には日射を遮りながら風を取り入れ、冬には風を遮りながら日射を取り入れることができる。そして全館暖房方式のようにすべて均一に温めるのではなく、生活シーンに応じて温度差を滑らかに変化させることで、ヒートショックの危険性を下げつつ省エネルギーな生活を可能にしているのである。

一方、民間企業で日本独自のパッシブハウスを開発しているのがOMソーラーである。OMソーラーは太陽熱集熱器を用いたパッシブハウスの特許を持っており、全国各地の地場工務店を通して技術を全国に展開している。パッシブハウスというとドイツやスカンディナビア半島を思い浮かべるが、実は太陽熱集熱器はそれらの国々よりも気候が湿潤で豊富な太陽光が降り注ぐ日本の方が適しているのである。OMソーラー社長の飯田祥久氏は「健康面でのメリットを伝えることは、消費者に興味を持ってもらうための確実な方法だ」と言う。自然エネルギーを活用した夏冬の快適性の訴求力は大きい。

1980年代から日本でも住宅の量ではなく質を重視する傾向が見られるようになっていたが、健康という観点がまだまだ一般化しているとは言えない。しかし、これらの先進的な事例を足がかりとして、日本独自の夏冬両用の健康住宅が普及していくことを期待する。

Interviewees:

1. 国土交通省「住宅・建築物の省エネルギー施策について」2014.2.24
   【住宅ストック約5000万戸の断熱性能】統計データ、事業者アンケート等により推計（2012年）
   → 日本の住宅は、1980年に断熱性能・省エネルギー基準がはじめて設けられ、その後何度か段階的に引き上げてきた。1980年以前に建てられた住宅のほとんどは断熱を行っていないと考えられる。
2. 独立行政法人東京都健康長寿医療センター「冬場の住居内の温度管理と健康について」2013.12.2
   → 2011年の1年間でヒートショックに関連した入浴中急死で亡くなった人は約17000人と推定される。これは交通事故による死亡者数は4611人をはるかに上回る。
3. 断熱住宅.com　近畿大学岩前篤教授コラム「第1回　冬の寒さと健康」