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財団について

理事・監事


理事長
船橋 洋一 (ふなばし よういち)
元朝日新聞社主筆

1944年北京生まれ。東京大学教養学部卒。1968年、朝日新聞社入社。朝日新聞社北京特派員、ワシントン特派員、アメリカ総局長、コラムニストを経て、2007年から2010年12月まで朝日新聞社主筆。米ハーバード大学ニーメンフェロー(1975-76年)、米国際経済研究所客員研究員(1987年)、慶応大学法学博士号取得(1992年)、米コロンビア大学ドナルド・キーン・フェロー(2003年)、米ブルッキングズ研究所特別招聘スカラー(2005-06年)。2013年まで国際危機グループ(ICG)執行理事を務め、現在は、三極委員会(Trilateral Commission)のメンバーである。
2011年9月に日本再建イニシアティブを設立し、2016年、世界の最も優れたアジア報道に対して与えられる米スタンフォード大アジア太平洋研究所(APARC)のショレンスタイン・ジャーナリズム賞を日本人として初めて受賞。

受賞歴

2016 ショレンスタイン・ジャーナリズム賞 (アメリカ)
2016 日本原子力学会「社会・環境部会業績賞」
2013 大宅壮一ノンフィクション賞 『カウントダウン・メルトダウン』
1998 新潮学芸賞 『同盟漂流』
1995 アジア太平洋賞大賞 『アジア太平洋フュージョン』
1994 日本記者クラブ賞
1992 石橋湛山賞
1988 吉野作造賞 『通貨烈烈』
1986 ボーン・上田記念国際記者賞
1983 サントリー学芸賞 『内部―ある中国報告』

主な著書

2016 『21世紀 地政学入門』 (文春新書)
2015 『湛山読本―いまこそ、自由主義、再興せよ。』 (東洋経済新報社)
『検証 日本の「失われた20年」』 (編著、東洋経済新報社)
2014 『原発敗戦 危機のリーダーシップとは』 (文春新書)
2013 『カウントダウン・メルトダウン』 (文藝春秋、大宅壮一ノンフィクション賞)
2010 『新世界 国々の興亡』 (朝日新聞出版社)
2007 The Peninsula Question: A Chronicle of the Second Nuclear Crisis (Brookings Institution Press)
2006 『ザ・ペニンシュラ・クエスチョン―朝鮮半島第二次核危機』 (朝日新聞社)
2005 『青い海をもとめて 東アジア海洋文明紀行』 (朝日新聞社)
2004 『歴史和解の旅 対立の過去から共生の未来へ』 (朝日新聞社)
2003 Reconciliation in the Asia-Pacific, ed. (USIP)
2001 Alliance Tomorrow, ed. (Tokyo Foundation)
『日本の戦争責任をどう考えるか 歴史和解ワークショップからの報告』 (朝日新聞社)
2000 『あえて英語公用語論』 (文春新書)
1999 Alliance Adrift (Council on Foreign Relations Press)
1998 『同盟漂流』 (岩波書店、新潮学芸賞)
1995 『アジア太平洋フュージョン』 (中央公論社、アジア太平洋賞大賞)
Asia Pacific Fusion: Japan’s Role in APEC (Institute for International Economics)
1988 『通貨烈烈』 (朝日新聞社、吉野作造賞)
Managing the Dollar: From the Plaza to the Louvre (Institute for International Economics)
1983 『内部―ある中国報告』 (朝日新聞社、サントリー学芸賞)

選考委員

2010
– 現在
大佛次郎賞
2001
– 現在
サントリー学芸賞
2016 スティーブン・シュワーツマン・スカラーシップ 選考委員

パブリック・サービス

2016.10
–現在
東京電力改革・1F問題委員会委員
2016.2
– 2017.3
JICAの中長期的なあり方に関する有識者懇談会
2015.12
– 2016.12
内閣府「防災4.0」未来構想プロジェクト委員
2002.3
– 2003.4
外務省を変える会 (川口順子外相諮門機関) 委員
1999.3
– 2000.1
「21世紀日本の構想」懇談会 (小渕恵三首相諮問機関) 委員

国際活動

1991
– 現在
三極委員会
1990
– 現在
世界経済フォーラム (WEF)
1998
– 2012
国際危機グループ (ICG) 理事


理事
新浪 剛史 (にいなみ たけし)
サントリーホールディングス株式会社 代表取締役社長

ハーバードビジネススクール終了(MBA取得)。
1981年三菱商事株式会社入社。原料糖やIT業務に関わった後に、社内ベンチャーとして給食会社である株式会社ソデックスコーポレーションを立ち上げた。その後、フードサービス事業ベンチャー投資などに携わる。三菱商事株式会社 ローソン事業ユニットマネジャー 兼 外食事業ユニットマネジャーを経て、2002年に株式会社ローソン代表取締役社長CEOに就任、2014年5月より取締役会長。同年8月1日付でサントリーホールディングス株式会社顧問に就任。同年10月1日付で同社代表取締役社長に就任。

2013年より税制調査会特別委員就任。2014年より経済財政諮問会議議員就任。


理事(専務理事)
近藤 正晃 ジェームス (こんどう まさあきら じぇーむす)
一橋大学大学院国際企業経営研究科客員教授、
マサチューセッツ工科大学メディアラボ客員サイエンティスト
Geodesic Capitalシニア・アドバイザー

前職は、Twitter 本社副社長兼Twitter Japan 株式会社代表取締役会長、政府(内閣府参与、内閣官房参事官)、東京大学、マッキンゼーなど。ダボス会議のYoung Global Leader、アジア・ソサイエティーAsia21フェロー、稲盛フェローに選出。

社会事業分野では、TABLE FOR TWO共同創設者、Beyond Tomorrow共同創設者、国際文化会館評議員。

慶応義塾大学経済学部卒、ハーバード経営大学院修了、イェール大学ワールドフェロー。


理事
江原 伸好 (えはら のぶよし)
ユニゾン・キャピタル株式会社 代表取締役

マサチューセッツ工科大学建築学科卒、シカゴ大学経営大学院修了。ゴールドマン・サックスにおいて、日本人初のジェネラル・パートナーとして同社の日本事業を構築。その後1998年にユニゾン・キャピタルを創業し、我が国バイアウトファンド事業の第一人者として事業会社や金融機関の経営者層に強力なフランチャイズを確立。ユニゾン・キャピタルのこれまでの投資先の中で、江原はオリエント信販、タクミックSP、メディアリーヴス(旧アスキー)、コスモス・イニシア(旧リクルート・コスモス)、デクセリアルズ、ネクスコンテクノロジーの社外取締役として、これらの企業の企業価値向上に注力。2005年日本プライベート・エクイティ協会初代会長に就任。2013年7月、同会長に再び就任。


理事
高野 真 (たかの まこと)
Forbes JAPAN CEO & 編集長
D4V Founder & CEO

1987年大和証券入社後、大和総研へ出向し一貫して調査畑を歩む。1991年より米国にてノーベル経済学賞を受賞したハリー・マーコビッツ氏とともに資産運用モデルの開発に従事。1997年にゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントへ移り、投資顧問部門マーケティングヘッド、執行役員企画調査室長を経て2001年にピムコジャパンリミテッド入社。取締役社長を約13年務める。2014年に金融から出版に転じ、株式会社アトミックスメディア代表取締役CEO兼Forbes JAPAN編集長に就任。2016年よりD4V (Design for Ventures, IDEOとの合弁VC)のFounder & CEOを兼務。その他、GHV Accelerator、エンデバー・ジャパン、日本ベンチャーキャピタル協会、インターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢(ISAK)、アジア・パシフィック・イニシアティブ、ヒューマン・ライツ・ウォッチ、日本ファイナンス学会でもボードメンバーとして携わる。日本経済新聞の連載に寄稿するなど、資本市場全般に関する論文・著書多数。1992年度証券アナリストジャーナル賞受賞。早稲田大学理学学士号、工学修士号、同大大学院理工学研究科博士前期課程修了。

 


理事
谷家 衛 (たにや まもる)
あすかホールディングス株式会社 取締役会長

東京大学法学部卒業後、ソロモン・ブラザーズ、チューダー・キャピタル・ジャパンを経て、同社のMBOにより、あすかアセットマネジメントを設立、同社CEOとして現在に至る。ソロモンには1987年に入社、アジア最年少のマネジングディレクターに就任し、日本及びアジアの自己勘定取引部門を統括。チューダーには創設中心メンバーとして参加。あすかアセットマネジメントを日本における有数の独立系オルタナティブ運用会社に育て上げる。
創業支援としては、日本で初めてのオンライン生命保険(ライフネット生命)の立ち上げや、いち早くヨガに注目してその普及に貢献したスタジオヨギー、科学に基づきWell-beingを高めるCampus for H、日本初のロボアドバイザリー お金のデザインなどがある。
NPO、NGOとしては、日本初のインターナショナルボーディングスクール(ISAK)を着想し、発起人代表として学校を開設すると同時に、 ヒューマン・ライツ・ウォッチの東京委員会Vice Chair Person、アジア・パシフィック・イニシアティブの理事を務める。


理事
齋藤 ウィリアム 浩幸 (さいとう うぃりあむ ひろゆき)
株式会社インテカー 代表取締役社長

1971年カリフォルニア生まれ。10代で商用ソフトウェアのプログラミングを始め、1998年には「アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー」(アーンスト・アンド・ヤング、ナスダックおよびUSAトゥデイ主催)を受賞。世界初の生体認証システムと暗号システムを開発し、2004年にマイクロソフト社に売却。 2005年に拠点を東京に移し、株式会社インテカーを設立。コンサルタント会社として、企業がグローバルに認められ、革新的な技術がビジネスで成功するための助言を行いながらベンチャーキャピタリストとしてアントレプレナー達の手助けに情熱を傾ける。日本の政府機関への協力や、大学での講義、政策問題への提言を行っている。 2011年、ダボス会議の世界経済フォーラムから「ヤング・グローバル・リーダー」および「グローバル・アジェンダ・カウンシル」のメンバーとして選出、その後同フォーラムのボードメンバーに就任。日本では、憲政史上初めて国会に設置された東京電力福島原子力発電所事故調査委員会で最高技術責任者を務める。2012年には、国家戦略会議フロンティア分科会で「繁栄のフロンティア」委員を務めた。近著に「ザ・チーム(日本の一番大きな問題を解く)」(日経BP社)。2013年12月、内閣府参与に就任。


理事
佐藤 輝英 (さとう てるひで)
BEENEXT PTE. LTD. ファウンダー&マネージングパートナー

慶應義塾大学総合政策学部卒業。在学中からソフトバンク社にて、米国のEC決済技術を持つサイバーキャッシュ社(現ベリトランス社)の日本法人立ち上げに参画。2000年から2014年までBEENOS株式会社(旧ネットプライスドットコム)代表。2008年世界経済フォーラムより「Global Growth Companies」「Young Global Leaders」に選出される。2011年スタートアップ支援のプログラム「Open Network Lab」を共同立ち上げ。これまでの起業経験を活かし世界中の次世代IT起業家をサポートすべく、2015年シンガポールにBEENEXTを設立。インド、インドネシア、ベトナム、フィリピン、トルコ、アフリカ諸国での新興国のインターネット企業への投資を進め、グローバルな起業家ネットワークを構築中。


 

監事
塩崎 彰久 (しおざき あきひさ)
パートナー弁護士、長島・大野・常松法律事務所

主な取扱分野は、危機管理・不祥事対応、コンプライアンス、コーポレートガバナンス、ホワイトカラークライム、M&A、ベンチャー出資等の各分野。これまでの海外経験と官邸勤務時代の知見に基づき、オリンパス事件の告発をはじめ、LIBOR金利不正操作事件、増資インサイダー事件、製薬企業の臨床研究に関する調査、半導体技術に関する国際機密漏えい事件、世界的な製品リコール事案、大型個人情報漏えい事件、その他国内外の数多くの企業不祥事の対処・解決に携わる。
1999年東京大学法学部卒。2000年スタンフォード大学大学院国際政策科(修士)。2010年ペンシルバニア大学ウォートン校MBA課程修了。2012年より第一東京弁護士会・民事介入暴力対策委員会副委員長、一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ監事。福島原発事故独立検証委員会ワーキンググループメンバー。2013年より経済産業省・新事業創出支援者会議委員。The Asia Lawyerなど四誌がアジア全域を対象として選出するAsia Legal AwardsにてCompliance / Investigations Lawyer of the Year 2017を受賞。共著「日本最悪のシナリオ~9つの死角」(2013)。共著「民主党政権失敗の検証」(2013)。


 
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