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財団について

主要職員

 

事務局長
大軒 由敬(おおのき よしのり) 
元朝日新聞社論説主幹

1950年東京生まれ、74年に一橋大学を卒業し朝日新聞記者に。経済部員、AERA副編集長、東京経済部次長、asahi.com編集長、be編集長、論説副主幹を経て、2010年から2012の間朝日新聞論説主幹を務める。

 
 

研究部門

北澤 桂(きたざわ けい) 
APiFエグゼクティブバイスプレジデント
兼 研究主幹

東京大学文学部卒業。同大学大学院新領域創成科学研究科修了。ロンドン大学高等空間解析センターPhD研究員として欧州を中心にGISコンサルティングに従事。London School of Economics and Political Science や民間シンクタンクにて都市政策に関するリサーチ・コンサルティングを担当。当財団の最初のプロジェクト、福島原発事 故独立検証委員会(民間事故調)のスタッフディレクターを務めた。

担当プロジェクト:「福島原発事故検証委員会」「失われた20年の検証」「日本再建に向けた危機管理」


加藤 洋一(かとう よういち) 
研究主幹
米戦略国際問題研究所(CSIS)客員研究員

東京外国語大学卒業後、朝日新聞入社。政治部次長、外報部次長などを経て、アメリカ総局長。帰国後、2015年12月まで、外交・安全保障担当の編集委員を務めた。この間、米タフツ大学フレッチャー法律・外交大学院で修士課程修了(国際関係)。米国防大学国家戦略研究所(NDU/INSS)、米戦略国際問題研究所(CSIS)、北京大学国際関係学院で、それぞれ客員研究員。2010-11年、学習院大学で非常勤講師(国家安全保障戦略論)。共著に『アジア回帰するアメリカ-外交安全保障政策の検証』 (NTT出版, 2013年)など。

担当プロジェクト:「日米戦略ビジョンプログラム」「日米軍人ステーツマンフォーラム」


中島 裕行(なかしま ひろゆき) 
主任研究員

東京大学経済学部卒業後、1994年日本輸出入銀行(現在の株式会社国際協力銀行)入行。1998年英オックスフォード大学で開発経済学修士課程修了。
国際協力銀行ロンドン駐在員、融資部門(東アジア、石油開発)及び業務企画部門の担当を経て、資源ファイナンス部課長、鉱物資源部課長、経営企画部企画課長、財務部資金課長を歴任。この間、アジア大洋州、アフリカ、中南米等での資源開発プロジェクト向け融資を手掛けると共に、株式会社国際協力銀行設立に伴うコーポレート・ガバナンス体制の確立、中期経営計画策定、社債・デリバティブ等による資金調達業務に従事。2016年5月より同行ワシントン上席駐在員。

担当プロジェクト:「日米戦略ビジョンプログラム」「日米軍人ステーツマンフォーラム」


大友 幸(おおとも みゆき) 
主任研究員兼広報担当

日本女子大学卒業。オックスフォードブルックス大学大学院でM.B.A.取得。チャータード インスティテュート オブ マーケティング(CIM)にてマーケティングディプロマ終了。日本、イギリス、米国の三政府と民間企業でコミュニケーション・渉外に携わる。駐日英国大使館、外務省ジュネーブ代表に勤務。アメリカ政府National Science Foundationでは国際プログラムIntegrated Ocean Drilling Programのコミュニケーション統括に就任。LIXILグループではグローバルPR、M&Aコミュニケーション、世界経済フォーラムに関わる。現在、シンクタンク(アジア・パシフィック・イニシアティブ)に在籍出向し、マクロ経済・人口問題を研究する一方、広報統括としてグローバルレベルでのアドボカシ―活動に取組んでいる。

担当プロジェクト:「人口民間臨調」


ハリー・デンプシー 
リサーチ・アシスタント

ケンブリッジ大学哲学部を卒業後、日本企業向けのエネルギー調査会社ロンドンリサーチインタナショナルに勤務。日本では国内JETプログラムの英語の教師として従事した後、神戸製鋼のシンクタンク子会社である神鋼リサーチの産業戦略部にて、石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)の調査、および神戸製鋼経営企画部へのコンサルティングに携わった。AP Initiativeでは船橋理事長のリサーチ・アシスタントを務める。

担当プロジェクト:「Galapagos Cool」


ジョセフ・ドイル 
リサーチ・アシスタント

ハーバード大学東アジア地域研究プログラム卒業。在学中は主に東アジア地域の平和・安全保障や地域外交、および日米関係を研究。それ以前には、フロリダ州立大学大学院(国際情勢専攻)を卒業後、日本で二年間JETプログラムの英語教師として従事した。

担当プロジェクト:「日米軍人ステーツマンフォーラム」

 
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