1944年北京生まれ。東京大学教養学部卒。1968年、朝日新聞社入社。朝日新聞社北京特派員、ワシントン特派員、アメリカ総局長、コラムニストを経て、2007年から2010年12月まで朝日新聞社主筆。米ハーバード大学ニーメンフェロー（1975-76年）、米国際経済研究所客員研究員（1987年）、慶應義塾大学法学博士号取得（1992年）、米コロンビア大学ドナルド・キーン・フェロー（2003年）、米ブルッキングズ研究所特別招聘スカラー（2005-06年）。2013年まで国際危機グループ（ICG）執行理事を務め、現在は、英国際問題戦略研究所（IISS）Advisory Council、三極委員会（Trilateral Commission）のメンバーである。
2011年9月に日本再建イニシアティブを設立し、2016年、世界の最も優れたアジア報道に対して与えられる米スタンフォード大アジア太平洋研究所（APARC）のショレンスタイン・ジャーナリズム賞を日本人として初めて受賞。

受賞歴

主な著書

選考委員

パブリック・サービス

国際活動

ハーバードビジネススクール終了（MBA取得）。
1981年三菱商事株式会社入社。原料糖やIT業務に関わった後に、社内ベンチャーとして給食会社である株式会社ソデックスコーポレーションを立ち上げた。その後、フードサービス事業ベンチャー投資などに携わる。三菱商事株式会社 ローソン事業ユニットマネジャー 兼 外食事業ユニットマネジャーを経て、2002年に株式会社ローソン代表取締役社長CEOに就任、2014年5月より取締役会長。同年8月1日付でサントリーホールディングス株式会社顧問に就任。同年10月1日付で同社代表取締役社長に就任。

2013年より税制調査会特別委員就任。2014年より経済財政諮問会議議員就任。

シリコンバレー・ジャパン・プラットフォーム（SVJP）共同議長
アジア・ソサエティ・ジャパンセンター 代表理事

前職は、Twitter 本社副社長兼Twitter Japan 株式会社代表取締役会長、政府（内閣府参与、内閣官房参事官）、マッキンゼーなど。ダボス会議のYoung Global Leader、アジア・ソサイエティーAsia21フェロー、稲盛フェローに選出。
社会事業分野では、TABLE FOR TWO共同創設者、Beyond Tomorrow共同創設者。
慶応義塾大学経済学部卒、ハーバード経営大学院修了、イェール大学ワールドフェロー。

1987年大和証券入社後、大和総研へ出向し一貫して調査畑を歩む。1990年より米国にてノーベル経済学賞を受賞したハリー・マーコビッツ氏とともに資産運用モデルの開発に従事。1997年にゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントへ移り、投資顧問部門マーケティングヘッド、執行役員企画調査室長を経て2001年にピムコジャパンリミテッド入社。取締役社長を約13年務める。2014年に金融から出版に転じ、株式会社アトミックスメディア（現リンクタイズ株式会社）代表取締役CEO兼Forbes JAPAN編集長に就任し、2019年よりリンクタイズ株式会社代表取締役会長兼Forbes JAPAN発行人。2016年よりD4V (Design for Ventures, IDEOとの合弁VC)のFounder兼CEOを兼務。その他、GHV Accelerator、エンデバー・ジャパン、日本ベンチャーキャピタル協会、アジア・パシフィック・イニシアティブ、ヒューマン・ライツ・ウォッチでもボードメンバーとして携わる。日本経済新聞の連載に寄稿するなど、資本市場全般に関する論文・著書多数。1992年度証券アナリストジャーナル賞受賞。早稲田大学理学学士号、工学修士号、同大大学院理工学研究科博士前期課程修了。

約30年の金融キャリアに加え、約20年エンジェル投資に取り組み、自身の起業の経験も通じてスタートアップの創業支援やNGO/NPOへの参画を積極的に実施。ソロモン・ブラザーズでは、アジア最年少のマネジングディレクターに就任し日本及びアジアの投資部門を統括。チューダー・キャピタル・ジャパンには創設メンバーとして参加し、同社のＭＢＯにより日本で先駆けの独立系オルタナティブ運用会社であるあすかアセットマネジメントやDBJとのジョイントベンチャーでプライベートエクイティファンドのAD Capital (現マーキュリアインベストメント）を創った。
創業支援は構想から参画し共に創るスタイルで、日本で初めてのオンライン生命保険（ライフネット生命）の立ち上げや、いち早くヨガに注目してその普及に貢献したスタジオヨギー、科学に基づきWell-beingを高めるCampus for H、日本初のロボアドバイザリーお金のデザインなどがある。また、IDEOと共にCorporate Venture Capital のD4Vを立ち上げた。
NPO、NGOは日本初のインターナショナルボーディングスクール（UWCISAK）の発起人代表、 ヒューマン・ライツ・ウォッチの東京委員会Vice Chair Person、アジア・パシフィック・イニシアティブ、Endeavor Japanの理事を務める。東京大学法学部卒業。

慶應義塾大学総合政策学部卒業。在学中からソフトバンク社にて、米国のEC決済技術を持つサイバーキャッシュ社（現ベリトランス社）の日本法人立ち上げに参画。2000年から2014年までBEENOS株式会社（旧ネットプライスドットコム）代表。2008年世界経済フォーラムより「Global Growth Companies」「Young Global Leaders」に選出される。2011年スタートアップ支援のプログラム「Open Network Lab」を共同立ち上げ。これまでの起業経験を活かし世界中の次世代IT起業家をサポートすべく、2015年シンガポールにBEENEXTを設立。インド、インドネシア、ベトナム、フィリピン、トルコ、アフリカ諸国での新興国のインターネット企業への投資を進め、グローバルな起業家ネットワークを構築中。シリコンバレー・ジャパン・プラットフォーム（SVJP）エグゼクティブ・コミッティーメンバーも務める。

1872年に創業した麻生グループの事業内容は医療関連事業・セメント製造販売・教育事業など。

慶應義塾大学（経済学部）在学時のHongKong Land、Colliers Jardineでのインターンや田村次朗ゼミ（法学部:国際経済法）、竹内弘高ゼミ（一橋大学:競争戦略）での経験を経て、1997年に株式会社日本長期信用銀行（現、株式会社新生銀行）入行。1999年にケンブリッジ大学（国際関係論）留学。

2000年に株式会社麻生へ入社、医療事業開発部を設立し主に医療事業に携わる。監査役、取締役、代表取締役副社長を経て2010年より現職。株式会社ドワンゴ、日特建設株式会社、都築電気株式会社等の社外取締役を兼務。

1996年東京大学医学部卒業。2002年東京大学大学院医学系研究科博士課程修了。2009年早稲田大学大学院ファイナンス研究科修了（MBA）。2014年INSEAD Executive MBA。2018年5月Johns Hopkins MPH。東大病院、三井記念病院にて循環器内科、救急医療に従事後、宮内庁で侍医を務める。その後マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、2010年、在宅医療を提供する「祐ホームクリニック」を設立した。（2011年に法人化し、医療法人社団鉄祐会となる）震災後の石巻において、在宅診療所祐ホームクリニック石巻、および石巻医療圏 健康・生活復興協議会を立ち上げ、被災後の医療支援、生活支援に取り組む。在宅医療介護の情報連携においては、総務省等省庁事業としてICTプロジェクトを指揮した。2015年には、シンガポールで「Tetsuyu Healthcare Holdings」を設立し、同年8月よりサービス開始。2016年よりオンライン診療システムYaDocの開発・普及へ取り組む株式会社インテグリティ・ヘルスケアの代表取締役会長に就任。

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科臨床教授、日本医療政策機構理事。

1984年富山県生まれ。慶應義塾大学卒業後、A.T.カーニーに入社。コスト削減プロジェクトに従事する中で、6兆円の市場規模がある印刷業界に効率化が行われていないことに注目し、インターネットの力で印刷業界の仕組みを変えるべく2009年9月にラクスル株式会社を設立。印刷機の非稼働時間を活用した印刷のシェアリングプラットフォーム事業「ラクスル」を展開する。2015年12月からは物流のシェアリングプラットフォーム事業「ハコベル」も開始。
2018年、Forbes JAPAN誌が選ぶ「日本の起業家ランキング」で1位獲得。

慶應義塾大学法学部教授。専門は、国際政治学、国際政治史、イギリス外交史、日本の安全保障政策。
立教大学法学部卒業、英国バーミンガム大学大学院国際学研究科修了（MIS）、慶應義塾大学大学院法学研究科修士課程および博士課程修了。博士（法学）。北海道大学法学部専任講師、敬愛大学国際学部専任講師、プリンストン大学客員研究員（フルブライト・フェロー）、パリ政治学院客員教授（ジャパン・チェア）などを経て現職。安倍晋三政権において、「安全保障と防衛力に関する懇談会」委員（2013年）、および「安全保障の法的基盤の再構築に関する懇談会」委員（2013年-14年）、国家安全保障局顧問会議顧問（2014年-16年）を歴任。自民党「歴史を学び、未来を考える本部」顧問（2015年-18）。

主要著作に、『戦後国際秩序とイギリス外交　―戦後ヨーロッパの形成、1945～51年』（創文社、サントリー学芸賞、2001年）、『外交による平和　―アンソニー・イーデンと二十世紀の国際政治』（有斐閣、櫻田会政治研究奨励賞、2005年）、『外交　―多文明時代の対話と交渉』（有斐閣、2007年）、『倫理的な戦争　－トニー・ブレアの栄光と挫折』（慶應義塾大学出版会、読売・吉野作造賞、2009年）、『国際秩序　―18世紀ヨーロッパから21世紀アジアへ』（中公新書、2012年）、『〔戦後史の解放Ⅰ〕歴史認識とは何か　―日露戦争からアジア太平洋戦争へ』（新潮選書、2015年）、『安保論争』（ちくま新書、2016年）、『迷走するイギリス』（慶應義塾大学出版会、2016年）、『〔戦後史の解放Ⅱ〕自主独立とは何か』（新潮選書、2018年）、『軍事と政治　日本の選択－歴史と世界の視座から』（編著、文春新書、2019年）など。

経団連からの全額奨学金をうけて、カナダの全寮制インターナショナルスクールに留学した経験を持つ。その原体験から、大学では開発経済を学び、前職では国連児童基金(UNICEF)のプログラムオフィサーとしてフィリピンに駐在、ストリートチルドレンの非公式教育に携わる。圧倒的な社会の格差を目の当りにし、リーダーシップ教育の必要性を痛感。学校を設立するため、2008年に帰国、2014年に日本初の全寮制国際高校を軽井沢にて開校。同校は2017年、世界17校目のユナイテッド・ワールド・カレッジ加盟校となる。

1998年 東京大学経済学部卒
2005年 スタンフォード大学教育学修士

受賞歴
2012年 -世界経済フォーラム「ヤング・グローバル・リーダーズ」
2012年 -アエラ「日本を立て直す100人」
2013年- 日経ビジネス「チェンジメーカー・オブ・ザ・イヤー」
2015年- 日経ウーマン 「ウーマン・オブ・ザ・イヤー」大賞
2016年- 財界「経営者賞」
2017年- イエール大学「グリーンバーグ・ワールド・フェロー」

慶應義塾大学法学部政治学科卒、英国ケンブリッジ大学開発学修士（Distinction）。英国外務省奨学生（Chevening Scholarship）。

日本輸出入銀行、国際協力銀行（JBIC）、財務省出向（国際局地域協力課）、ASEAN+3マクロ経済リサーチオフィス（AMRO）、株式会社日本格付研究所（JCR）・アジア格付機関連合（ACRAA）会長を経て、2020年1月にAPI事務局長就任。2021年4月より一橋大学国際・公共政策大学院非常勤講師も務める。
新興国のソブリンリスク分析の知見、国際的な組織運営の経験、アジア金融界での人的ネットワークを有す。主な著作に「東アジアにおける通貨金融面での安定に向けた取り組み－独立したサーベイランス・ユニットAMROの設立と残された課題－」『フィナンシャル・レビュー』133号（Akkharaphol　Chabchitrchaidol・根本洋一との共著）、「アジアの格付機能の拡充」『アセアン地域債券市場育成読本』公益財団法人国際通貨研究所編著など。